山手 剛人 Taketo Yamate

マネージング・ディレクター コーポレート戦略部門 企業価値戦略部長 兼 産業調査部

             

職歴

1999年にウォーバーグ・ディロン・リード証券会社(現UBS証券会社)に入社。2003年に同社株式調査部で小売セクター担当のシニア・アナリストに就任。2010年にクレディ・スイス証券会社に移籍。小売セクター担当のアナリストと消費関連産業の調査グループリーダーを兼務。2017年にフロンティア・マネジメント㈱に入社。

専門

小売業界

学歴

東京大学経済学部卒業

執筆一覧

TCFDとは何か? 2022年度から何をすべきか

すべての上場企業にとって、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)への対応が、急務となっている。2022年春の東証市場再編に合わせ、プライム上場企業に気候変動によるリスク情報の開示が、実質的に義務付けられる。TCFDとはそもそも何か?開示の対象となる企業は?開示すべき情報は?そして、2022年春以降何をすればいいのか。

「モノ言う株主(アクティビスト)」の時代~株式市場との建設的な対話とは

アクティビストファンド、いわゆる「モノ言う株主」による上場企業への影響力が増している。上場企業の株主総会が集中する今月(2021年6月)は、役員選任及び報酬改定、事業ポートフォリオの見直し、株主還元策の強化、資本コストや環境関連情報の開示等のテーマを巡り、アクティビスファンドが株主提案権を行使してくる可能性がある。本稿では、「アクティビストの時代」における上場企業と株式市場の対話(エンゲージメント)のあるべき姿について、初期的な論考を試みる。

人間に「残る仕事」は何か?技術革新で「消える仕事」「生まれる仕事」

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「ESG」による攻めの経営 企業価値向上と不可分に

国内で新型コロナウイルス感染が確認されてから、1年が経過した。この間、感染防止や医療体制の整備、あるいは雇用環境や企業業績の悪化といった社会課題に対して、多くの企業が様々な支援活動を行ってきた。「ESG(環境、社会、ガバナンス)」戦略が「企業価値」に与える影響は増しており、「社会的資本」としての企業の在り方が問われている。

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DX時代 生き残りかけた百貨店の今後

激動の2020年が暮れようとしている。世界中で猛威を振るった新型コロナウィルスの影響で、航空、鉄道、観光、外食といった人々の移動や余暇活動に携わる産業と同じく、流通小売業も打撃を受けた。特に深刻だったのは、インバウンド需要の消失と、自粛期間中の営業休止の2重苦を強いられた百貨店だ。この記事では、DXの時代の百貨店の今後と生き残り戦略について考察した。

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