山手 剛人 Taketo Yamate

マネージング・ディレクター,コンサルティング第2部 兼 産業調査部 兼 経営管理部

職歴

1999年にウォーバーグ・ディロン・リード証券会社(現UBS証券会社)に入社。2003年に同社株式調査部で小売セクター担当のシニア・アナリストに就任。2010年にクレディ・スイス証券会社に移籍。小売セクター担当のアナリストと消費関連産業の調査グループリーダーを兼務。2017年にフロンティア・マネジメント㈱に入社。

専門

小売業界

学歴

東京大学経済学部卒業

執筆一覧

続「ポストコロナ危機」消費社会の構造変化に備えよ

4月初旬に配信した前回コラムでは、主に消費者の価値観や行動様式の変化に着目したが、この続編では、消費社会の構造変化を見据えた企業戦略について考察したい。

コロナ「耐性」、最も強い企業は… 小売・外食業を「ストレス耐性」で評価

新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛の動きや景況悪化が、小売・外食産業の業績に影を落としている。この記事では、小売業の時価総額上位20銘柄と外食業の同10銘柄の計30銘柄を対象に(2020年3月末時点の順位に依拠)、景況悪化や消費者所得の減少が長期化した場合の「収益耐性指数」を算出して、コロナ禍に対する各社の「ストレス耐性」を探っていく。

「ポストコロナ危機」 消費社会の構造変化に備えよ

パンデミック(世界的な感染)による新型コロナウイルス影響が拡がっている。企業やビジネスパーソンは、危機管理を徹底すると同時に、コロナ危機後の事業機会を見据えた「次の一手」を講じておく必要があろう。

コンビニ危機の処方箋~2項対立を超えた共創に向け

24時間営業をめぐる議論を発端に 、「コンビニ崩壊論」を連日報じるメディア、加盟店オーナーに同情的な世論、公正取引委員会や経済産業省による調査・報告書と、コンビニ業界への逆風が止まない。今後の環境変化も見据えて、加盟店オーナーはもちろん、従業員、取引先、株主など全てのステークホルダーの利益に資するビジネスモデルの再構築がコンビニ業界の喫緊の課題だ。

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2020年は、東京オリンピック(五輪)に加え、5Gのサービス開始など、日本の経済が大きく動くイベントが控えている。 グローバル化や訪日外国人の増加はすすみ、AIやIoTといったIT環境も進化。「モノからコト」へ消費の形が変わり、人々のライフスタイルも変わりつつある。 オリンピック後の日本の消費動向はどうなるのか。当社産業調査部の消費財を専門とする3人が、日本の消費動向について予測した。

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「ハレ感消費」が先導する、ポストコロナの経済

コロナウイルスの爪痕は、中高年(50歳以上)の行動様式や、共有する死生観をも大きく変えようとしている。ポストコロナの消費社会は、貯蓄重視を脱却した中高年による「ハレ感消費」が大きな流れとなりそうだ。

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