対談ウェビナー①　「次世代経営者の人材育成」 株式会社スコラ・コンサルト　柴田昌治プロセスデザイナー代表

どうして、日本企業には経営人材が育たないのか。何が変革を阻んでいるのか。大企業が抱える病理とは…。バブル期の80年代後半から、日本企業の「組織風土改革」に取り組んできた株式会社スコラ・コンサルト創業者の柴田昌治氏と、フロンティア・マネジメント株式会社大西正一郎代表が、２回に分けて討議します。

新「両利きの経営」のススメ 「変革型」経営者人材を育てよ

「経営者人材の育成」はどの企業でも重要課題とされているが、その中でも自らの企業のビジネスモデルを新たに構築する「変革型」の経営者人材を育成することは、難しい。本稿では、筆者のこれまでの経験を踏まえて、「変革型経営者人材」を育成するための処方箋をお伝えしたい。

GDP2065年までに4割減予想　中小企業の生産性向上が不可欠

日本の生産年齢人口がこのまま減り続け、企業の生産性が向上しなければ、日本のGDPは現在より2065年には約4割減ることになる。そうならないためには、企業数の99%以上を占める中小企業の生産性向上が不可欠だ。中小企業再編の議論が高まる中、特に地方企業が何をするべきか、考察した。

ドラマ「半沢直樹」に学ぶこと　JALのリアル「タスクフォースメンバー」が語る

TBS日曜劇場「半沢直樹」の快進撃が続いている。2013年に放映された前作は、最終回の平均視聴率が平成の民放ドラマ1位となる42.2％（関東地区）をマークし社会現象になった。今回も、視聴率が20％台の中盤と極めて快調だ。筆者は、後半のストーリーのモデルとなった「JAL再生タスクフォース」のメンバーであり、実際に日本航空に乗り込んで「タスクフォース部屋」を設置した。その当時のことを思い出しながら「半沢直樹」を見ている。ドラマと実際に起こったことに違いはあるものの、スリルのある面白いドラマとして楽しんでいる。 本稿では、筆者が、「半沢直樹」をみて感じたこと、そして、学ぶべきと思ったことを述べたいと思う。

ポストコロナ　地方銀行の生き残り戦略を探る　㊤　展望編「元の状態には、戻らない」～経営統合、M&Aも視野に～

数十年に一度の大きな混乱が生じた場合、大事なことは「決して元の状態に戻ることはない」と考えることである。 巷では、新型コロナショック（パンデミック）のニュースで溢れており、待望であった東京オリンピックの１年延期も決定され、日本（特に東京都）における感染はいよいよ第二の波を迎えようとしている。そして、日本以上に、米国やイタリア等の欧米諸国の感染の広がりは日々激しさを増している。政府や各都道府県の首長が、在宅勤務や外出自粛を要請している中で、私自身もすっかり会食の機会も減り、自宅等で今後の経済や事業戦略を熟考する時間が増えてきたが、皆様も同じ状況ではなかろうか。 この記事では、人口減少による「労働力人口の不足」及び「消費市場の縮小」、そして「マイナス金利」といった三重苦を抱える地方銀行のビジネスが、新型コロナショック後の混迷の時代にどのように変容していくのであろうか、について考えてみた。

「7割経済」時代の事業再生　Withコロナ　㊤バブル後30年の変化

コロナと共に生きるWithコロナ時代は、「7割経済」と言われている。これは、多くの産業で「コロナ前の水準に業績が回復することはない」ことを意味する。これまでの事業再生は、「経営改革を伴う再生計画を実行すれば、いずれ売上高も回復していく」という基本前提に立っているが、その前提が大きく崩れる。Withコロナ時代はこれまでとは異なる手法、事業再生の「ニューノーマル」が求められる。