大西 正一郎 Shoichiro Onishi

代表取締役 兼 マネジメント・コンサルティング部門長 兼 頂拓投資諮詢(上海)有限公司董事 兼 FCDパートナーズ株式会社代表取締役

職歴

1992年に東京弁護士会弁護士登録(44期)後、奥野総合法律事務所(現、奥野総合法律事務所・外国法共同事業)に勤務し、1997年にパートナー弁護士に就任。2003年に㈱産業再生機構に入社し、マネージングディレクターに就任。2007年にフロンティア・マネジメント㈱を設立し、代表取締役に就任。2012年のフロンティア・ターンアラウンド㈱(100%子会社)設立時に代表取締役社長、2016年に代表取締役会長に就任。

学歴

早稲田大学法学部卒業、弁護士登録(東京弁護士会、44期)

執筆一覧

「経営論点主義の弊害」を防げ コーポレートガバナンス強化のための取締役会運営の改善策

コーポレートガバナンス・コードが2021年6月、再改定された。上場企業のコーポレートガバナンスの強化が求められる中、独立社外取締役の役割がより一層重要となってきている。しかし、独立社外取締役にとって、実質的な議論がなされるような取締役会運営ができているのであろうか。本稿では、「経営論点主義の弊害」を取り上げ、それについての対応策を述べる。

対談ウェビナー②「役員のチームビルディング」 株式会社スコラ・コンサルト 柴田昌治プロセスデザイナー代表

日本企業の変革を阻んでいるのは何か。大企業が抱える病理とは…。株式会社スコラ・コンサルト創業者の柴田昌治氏と、フロンティア・マネジメント株式会社大西正一郎代表の対談ウェビナー、第2回目は変革のための「役員のチームビルディング」について語り合います。

歴史上の人物にみるリーダーシップ論(フランクリン・D・ルーズベルト編)

歴史上に名を残した人物の多くは、数多くの危機に直面し、それを卓越したリーダーシップで乗り切ってきた。急速な環境変化に直面する原題の経営者にとって、何が必要なのか。今回は、世界恐慌の危機を乗り越え、歴代大統領の中でも米国内での人気が常に高いフランクリン・D・ルーズベルトについて取り上げたい。

対談ウェビナー① 「次世代経営者の人材育成」 株式会社スコラ・コンサルト 柴田昌治プロセスデザイナー代表

どうして、日本企業には経営人材が育たないのか。何が変革を阻んでいるのか。大企業が抱える病理とは…。バブル期の80年代後半から、日本企業の「組織風土改革」に取り組んできた株式会社スコラ・コンサルト創業者の柴田昌治氏と、フロンティア・マネジメント株式会社大西正一郎代表が、2回に分けて討議します。

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ドラマ「半沢直樹」に学ぶこと JALのリアル「タスクフォースメンバー」が語る

TBS日曜劇場「半沢直樹」の快進撃が続いている。2013年に放映された前作は、最終回の平均視聴率が平成の民放ドラマ1位となる42.2%(関東地区)をマークし社会現象になった。今回も、視聴率が20%台の中盤と極めて快調だ。筆者は、後半のストーリーのモデルとなった「JAL再生タスクフォース」のメンバーであり、実際に日本航空に乗り込んで「タスクフォース部屋」を設置した。その当時のことを思い出しながら「半沢直樹」を見ている。ドラマと実際に起こったことに違いはあるものの、スリルのある面白いドラマとして楽しんでいる。 本稿では、筆者が、「半沢直樹」をみて感じたこと、そして、学ぶべきと思ったことを述べたいと思う。

ポストコロナ 地方銀行の生き残り戦略を探る ㊤ 展望編「元の状態には、戻らない」~経営統合、M&Aも視野に~

数十年に一度の大きな混乱が生じた場合、大事なことは「決して元の状態に戻ることはない」と考えることである。 巷では、新型コロナショック(パンデミック)のニュースで溢れており、待望であった東京オリンピックの1年延期も決定され、日本(特に東京都)における感染はいよいよ第二の波を迎えようとしている。そして、日本以上に、米国やイタリア等の欧米諸国の感染の広がりは日々激しさを増している。政府や各都道府県の首長が、在宅勤務や外出自粛を要請している中で、私自身もすっかり会食の機会も減り、自宅等で今後の経済や事業戦略を熟考する時間が増えてきたが、皆様も同じ状況ではなかろうか。 この記事では、人口減少による「労働力人口の不足」及び「消費市場の縮小」、そして「マイナス金利」といった三重苦を抱える地方銀行のビジネスが、新型コロナショック後の混迷の時代にどのように変容していくのであろうか、について考えてみた。

「2050年ゼロカーボン」 CO2削減に向けたビジネスの変化

菅義偉首相は2020年10月26日、臨時国会の所信表明演説で、国内の温暖化ガスの排出を2050年までに「実質ゼロ」(ゼロカーボン)とする方針を表明した。この記事では、実現に向けたプロセスの全体像を整理するとともに、それに伴う今後のビジネスの変化について私見を述べたいと思う。

「7割経済」時代の事業再生 Withコロナ ㊤バブル後30年の変化

コロナと共に生きるWithコロナ時代は、「7割経済」と言われている。これは、多くの産業で「コロナ前の水準に業績が回復することはない」ことを意味する。これまでの事業再生は、「経営改革を伴う再生計画を実行すれば、いずれ売上高も回復していく」という基本前提に立っているが、その前提が大きく崩れる。Withコロナ時代はこれまでとは異なる手法、事業再生の「ニューノーマル」が求められる。

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