三浦 充美 Atsumi Miura

シニア・アナリスト、産業調査部

職歴

1990年、バークレイズ証券(現、バークレイズ証券㈱)入社。1994年スミスバーニー証券(現、シティグループ証券㈱)、1998年ドレスナー・クラインオート・ベンソン証券会社(2009年に日本での証券業務撤退)、2000年クレディスイス・ファーストボストン証券(現、クレディ・スイス証券㈱)、2002年UFJつばさ証券㈱(現、三菱UFJモルガン・スタンレー証券㈱)に入社し、2009年まで19年にわたり証券会社でアナリスト業務に従事。2009年に有限責任監査法人トーマツ入社。2019年にフロンティア・マネジメント㈱に入社。

専門

化粧品・トイレタリー業界、ヘルスケア業界、財務分析コンサルティング、IRコンサルティング

学歴

武庫川女子大学薬学部生物薬学科卒業、薬剤師

執筆一覧

「新しい生活様式」(ニューノーマル) 化粧品業界に求められるDX対応

コロナウイルスによる影響が長期化し、化粧品の販売現場も、変化が迫られている。6月の商業施設の再開後も、美容部員による対面販売サービスや自由なテスター試用といった従来の販促活動が大幅に制限。デジタルトランスフォーメーション(DX)によるマーケティングの進化が欠かせない状況だ。

消費財業界:コロナ後の成長を見据え、ポートフォリオ最適化の検討を

上場化粧品・トイレタリー関連企業の2020年1-3月業績が出そろった。コロナ感染拡大の影響を受けた1-3月(3か月)の業績は化粧品業界と、洗浄・衛生用品等を含むトイレタリー/日用品業界で大きく明暗が分かれた。この傾向は4月以降にも継続、あるいは拡大し、消費財グループ各社の2020年度業績の格差は大きくなると見ている。

ポストコロナ 「介護」に求められる感染症対策と適切な報酬評価

新型コロナウイルスの感染は勢いが収まりつつあるが、依然として完全な収束の見通しが立たない。休業や外出自粛が続く一般社会の流れにかかわらず、感染のリスクにさらされているのが、医療機関や介護事業者である。既に複数の病院や高齢者施設で集団感染の発生が報道されており、施設内感染が発生した場合の感染者の増加が著しいことや、死亡リスクの高さが指摘されている。

「ポストコロナ」を見据える消費財企業のサステナビリティ

コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大を受けた政府の緊急事態宣言に伴い、医療・衛生関連製品、日々の生活必需品を除く商品・サービスへの需要は冷え込みが目立っている。世界的な景気後退の懸念が大きくなる中、財務体質が健全な大手消費財企業は、「コロナ後」を視野に、社会の持続可能性(サステナビリティ)により強く取り組む必要がありそうだ。

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新型コロナウイルス「COVID-19」の感染者数は3月10日に110ヵ国・地域で11万人を超え、死者数は4,000人以上となった。また、日本国内の感染者も500人を超え、3月10日時点で28の国・地域が日本からの入国を制限し、日本からの入国者に入国後一定期間の行動制限措置をとるのは62カ国・地域にのぼっている。 筆者は2月13日に「消費財:新型肺炎でインバウンド需要減少、インパクトと課題」として中国での新型肺炎拡大による日本の消費関連企業への影響について考察をしたが、既に日本企業にとってはむしろ日本国内における新型肺炎感染拡大による事業への影響がより深刻になってきたといえる。

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