淺海 充正 Katsumasa Asami

シニア・アドバイザー
マネジメント・コンサルティング部門
ビジネス・リストラクチャリング・アンド・イノベーション部
リスク・アンド・クライシス・マネジメント室

職歴

1994年に㈱実業之日本社に入社、経済誌の編集に従事した後、1995年アリコ・ジャパン(現、メットライフ生命㈱)に転じる。1998年にACニールセンコーポレーション(現ニールセン カンパニー合同会社)に入社。2002年には東レ㈱に入社し、㈱東レ経営研究所への出向、本社マーケティング企画室等を経て、2009年、東京海上日動リスクコンサルティング㈱に入社。2018年、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社入社。2019年にフロンティア・マネジメント㈱に入社。

専門

リスクマネジメント、フォレンジック、ESG

学歴

慶應義塾大学経済学部経済学科卒、ESSEC Business School Executive MBA修了、Mannheim Business School Executive MBA修了

執筆一覧

ネット炎上を恐れない 正しい炎上対策・情報発信とは

東京オリンピックの関係者をはじめ、ネット炎上による責任者の交代や、CM・楽曲の変更、製品の回収などが後を絶たない。炎上はスマートフォンの普及と歩調を合わせるように増加してきたが、企業イメージの毀損を避けるためにも、炎上のメカニズムや特徴を知り、あるべき情報の発信について考える必要がある。

「東証1部」がなくなる? 東証新市場とコーポレート・ガバナンス向上

東京証券取引所の新市場への移行が、2022年の4月に迫っている。「東証1部」「東証2部」という慣れ親しんだ呼称は1年後にはなくなり、「プライム」「スタンダード」「グロース」各市場に再編。最上位市場に当たるプライム市場を目指す企業には厳格なコーポレート・ガバナンスの基準が適用される。市場改革の背景と移行に向けたスケジュール、対応について解説する。

【パワハラ防止法施行】パワハラ対策の注意点と方法を解説 経営陣はどう対応すべきなのか

パワーハラスメント(パワハラ)が、企業のレピュテーション上の大きなリスクとなっている。ESG投資が盛り上がりを見せる中、株価等にも大きな影響を与える状況となっている。改正労働施策総合推進法(パワハラ防止法)が6月に施行されたのを機に何が変わるのか、そしてどのような対策が求められるのかを解説する。

これまでの記事を読む>

人気記事

「東証1部」がなくなる? 東証新市場とコーポレート・ガバナンス向上

東京証券取引所の新市場への移行が、2022年の4月に迫っている。「東証1部」「東証2部」という慣れ親しんだ呼称は1年後にはなくなり、「プライム」「スタンダード」「グロース」各市場に再編。最上位市場に当たるプライム市場を目指す企業には厳格なコーポレート・ガバナンスの基準が適用される。市場改革の背景と移行に向けたスケジュール、対応について解説する。

【パワハラ防止法施行】パワハラ対策の注意点と方法を解説 経営陣はどう対応すべきなのか

パワーハラスメント(パワハラ)が、企業のレピュテーション上の大きなリスクとなっている。ESG投資が盛り上がりを見せる中、株価等にも大きな影響を与える状況となっている。改正労働施策総合推進法(パワハラ防止法)が6月に施行されたのを機に何が変わるのか、そしてどのような対策が求められるのかを解説する。

ネット炎上を恐れない 正しい炎上対策・情報発信とは

東京オリンピックの関係者をはじめ、ネット炎上による責任者の交代や、CM・楽曲の変更、製品の回収などが後を絶たない。炎上はスマートフォンの普及と歩調を合わせるように増加してきたが、企業イメージの毀損を避けるためにも、炎上のメカニズムや特徴を知り、あるべき情報の発信について考える必要がある。

これまでの記事を読む>

ランキング記事

1

地銀再編とは? (予想される変化と今後の動向を解説)

地銀再編の言葉が使用されて久しいが、今後の再編に対する見方は様々だ。その場合に重要なことは、地方銀行の収益性向上の視点のみならず、地銀再編によって顧客(消費者・企業)に対してどのようなメリット・デメリットがあるかの視点である。本稿では、顧客視点からみた地銀再編の姿について解説する。

2

「前経営陣批判」の罠 現経営陣のネガティブ・バイアスを見分けよう

業績不振の企業経営者の多くは、前経営陣の負の遺産を(無意識的に)強調する傾向がある。歴史を紐解くと、新たな為政者は自らの正統性を主張するため、その前の時代を必要以上に貶めている。インタビューなどで経営陣と接する第三者として我々は、この精神構造を十分に割り引いて企業分析する必要がある。

3

世界でシェアの高いドローンメーカーは?国内メーカーの展望も解説

ドローンは、世界中の産業、工業など幅広い場面で活躍しています。無人で飛び回りさまざまな業務をこなすドローンは、使い方次第でビジネスを大きく変えられる先進技術です。 ドローンの有用性に注目が集まる中、ドローンのメーカー間のシェア争いも激化しています。ドローン市場はメーカーの新規参入や入れ替わりが激しいのが特徴です。日本のドローンメーカーも、より高度な技術開発を急いでいます。 そこでこの記事では、世界でシェアの高いドローンメーカーを解説。また世界でシェアを伸ばす国内ドローンメーカーについてもご紹介します。

4

白酒偏重、中国の酒造業を分析 「貴州茅台酒」時価総額トヨタ超え

中国の酒造業界で、蒸留酒「白酒」(báijiǔ)の割合が増加している。「貴州茅台酒」(Moutai,貴州省)のように、時価総額でトヨタ自動車を上回る企業も現れた。宴席の減少、健康志向、高齢化社会に向かう中でも、どうして拡大傾向を見せているのか。中国の酒造業の現状について考察する。

5

横浜市のIR(統合型リゾート)事業者有力候補 ゲンティン(Genting Singapore)とは

横浜市における統合型リゾート(IR)の事業者の選定が大詰めを迎えている。2021年6月11日に締め切った公募では、ゲンティン(Genting Singapore)とマカオでカジノを運営するメルコ(本社は香港)を中心にした2グループが応募したとみられる。この記事では最有力と目されるゲンティンを通じ、IRの方向性や他企業の参入機会を探る。

人気のキーワード

海外スタートアップ情報はこちら!  寄稿・執筆者募集中