竹下薫 | Frontier Eyes Online by フロンティア・マネジメント

竹下薫 Kaoru Takeshita

マネージング･ディレクター、マネジメント・コンサルティング部門プロフェッショナル・サービス部

職歴

1998年に日本長期信用銀行（現、㈱新生銀行）に入行。総務省自治行政局への出向、デロイトトーマツFAS㈱を経て、2008年にフロンティア･マネジメント㈱に入社し、2016年にマネージング･ディレクターに就任。

専門

流通業の経営改革、事業再生、デュー・ディリジェンス

学歴

京都大学経済学部卒業

執筆一覧

「コロナ第3波」におけるファイナンス方策　～特例リスケと出口戦略～

新型コロナウイルス感染第3波の到来により2021年1月中旬までに、11都府県で「緊急事態宣言」が発出された。多くの事業者において、損益や資金繰りがより厳しくなり、企業存続すら危ぶまれる事態すら推察される。このような場合、外的環境の好転を待つのではなく、損益・資金計画を保守的に見通し、ビジネスモデルの変革、財務戦略（追加調達手段）の立案推進が求められる。この記事では、コロナ禍においてこそ採り得るファイナンス方策について、「将来生き残りを展望する」ための方策を考察したい。

資金繰り破綻を防ぐために　倒産増加、コロナで加速のおそれも

企業倒産件数が増加傾向にある。少子高齢化に伴う「人手不足」や、「粉飾の発覚」による倒産が目立つ一方で、中小企業者にとって最も怖いのは、資金繰りのショートによる倒産だ。加えて、最近は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、大規模イベント中止や部品の調達ができないなど、倒産が増える恐れもある。この記事では、中小企業者（借り手）、取引金融機関（貸し手）双方の観点から、資金繰り破綻を防ぐための早期の予防策、あるべき管理と対策、対外的な関係構築のあり方を提唱したい。

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筆者紹介

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菅政権のブレーンとして中小企業の淘汰・再編を指摘するデービッド・アトキンソン氏。彼の出身である英国の中小企業事情を調べてみた。英国では、日本以上に中小企業数が多く、企業数の増加も続いている。米国と中国を除けば、日本は中小企業数が極端に多いわけではない。中小企業の淘汰・再編にフォーカスする経済政策が本当にマクロ経済の復活につながるのだろうか。

破壊的イノベーションと持続的イノベーションの違いは？メリットや事例を解説

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中国で「食品ロス削減令」　農業振興の必要性高まる

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