新規参入拒否派→セ・リーグ 容認派→パ・リーグの歴史

札幌ドーム

第二次大戦後すぐに再開されたプロ野球は、国民の娯楽としての地位を高めてきたため、新規に参加を希望する企業が続出した。そのうちの1社である毎日新聞社は1949年、新規球団「毎日オリオンズ(現千葉ロッテマリーンズの前身)」の日本野球連盟への加盟を申請し、その後も、近畿日本鉄道、西日本鉄道などが新規加盟を申し入れる。
これを巡り、ここまでプロ野球を育ててきてようやく収益化を成し遂げたとする「拒否派」と、新規球団加盟により更なるプロ野球発展を企図する「容認派」に分裂。
拒否派がセントラル野球連盟を結成し、現在のセントラル・リーグ(以下セ・リーグ)、容認派が太平洋野球連盟を結成し現在のパシフィック・リーグ(以下パ・リーグ)の起源となる。

パ・リーグ結成時は7球団

zozoマリンスタジアム

結成当時のパシフィック・リーグ参加チームは、阪急ブレーブス(現オリックス)、南海ホークス(現ソフトバンク)、東急フライヤーズ(1954年に映画会社東映に球団移管、現日本ハム)、大映スターズ(現千葉ロッテのもう一社の前身)、毎日オリオンズ、西鉄クリッパース(現西武)、近鉄パールスの7球団だ。
チームの親会社には、戦後復興期に沿線人口、沿線商圏の拡大を企図する電鉄系企業と、娯楽産業の中心的な存在であった映画系企業が目立つ。パ・リーグ黎明期は、南海と西鉄が強豪として人気を集め、セ・リーグとの人気に大きな格差は無かった。
ただし、チーム数の増加により収益化が容易でなくなったため、1950年代後半には、毎日と大映が合併し6チームとなり、1960年には毎日新聞社がチーム運営から手を引くこととなった。

テレビが生んだ昭和の巨人、「セ・リーグ人気」

東京ドーム

大きな転機となったのは、テレビ放送の普及である。1960年代以降、グループ会社に日本テレビを持つセ・リーグの巨人が、巨人戦の放映で人気を高め、結果人気面でセ・リーグがパ・リーグを圧倒していく。
また、1969年オフシーズンには、反社会勢力が絡んだ八百長事件「黒い霧事件」が発覚。中心選手が関与した西鉄に多大なダメージを与え、パ・リーグ全体の人気低迷に拍車をかけることとなった。

このようなパ・リーグの人気低迷、「黒い霧事件」の余波、およびテレビ放送の普及で娯楽産業として存在感が希薄化した映画企業の収益力低下により、球団経営に苦戦する親会社が続出した結果、1970年代には西日本鉄道、大映、東映が球団経営から手を引くこととなった。

西鉄ライオンズは、ゴルフ場開発会社の太平洋クラブ傘下を経て、最終的には西武鉄道グループの国土計画に買収され、大映系オリオンズはロッテに、東映系フライヤーズは不動産会社日拓ホームを経て、日本ハムに買収されることとなる。
結果、1980年代のパ・リーグ加盟チームの親会社は、電鉄系中心という構成は変わらないものの、黎明期を支えた映画会社から、大量消費時代に自社ブランドや自社商品の認知度を高めたい食品会社に遷移することとなり、産業構造の変化がチームの変遷に影響を及ぼしていることが確認される。

その後も、パ・リーグチームの親会社の変遷は、産業構造の変化を大きく受け、南海ホークスが大手スーパーを代表するダイエー傘下となったのち、インターネット企業最大手のソフトバンクに、阪急ブレーブスが金融企業オリックス傘下に。

また近鉄バファローズの親会社近畿日本鉄道の球団経営撤退に伴い、オリックスブルーウェーブと近鉄バファローズが合併。新規球団楽天ゴールデンイーグルスが加盟することとなる。
従来の親会社構成で中心となっていた電鉄系企業が、西武鉄道を除き退場し、大手インターネット企業2社がパ・リーグを支える構図となった。
横浜スタジアム

セ・リーグでも、インターネット企業DeNAが横浜ベイスターズを買収し、インターネットを活用した集客に成功しており、視聴率を稼ぎ難いプロ野球の地上波テレビ放送が激減する環境下、インターネットを如何に活用しファンとのエンゲージメントを高めるかが重要となっている。

ネットが変えたセ・パの力関係

paypayドーム

資金力とファン・エンゲージメント能力に優れるインターネット企業がパ・リーグの親会社となったことで、セ・リーグ優位の構造は崩れた。
いち早くDH制を取り入れ「有利な打撃陣に対抗する強力なピッチャー群」というエンターテインメント性を打ち出したこと。地域に根差したチームという立ち位置を明確にしたこと(パ・リーグには東京都のチームはなく、関東圏のチームでも、西武は埼玉、ロッテは千葉という地域性を打ち出している)などにより、パ・リーグの1試合当たり入場者数は、2005年の20,226人から2019年の27,203人へと順調に増加し、過去最高を更新している。

一方、テレビ放送の試合数が激減しているセ・リーグでは、過去最高の1992年 35,309人から、2005年の26,650人にまで低迷。しかし、先述の横浜DeNAベイスターズや広島カープなどのファン開拓努力が奏功し、2019年の34,655人までに回復している。

まとめ

昨今プロ野球パ・リーグのみならず、メルカリの鹿島アントラーズ買収など、インターネット関連企業のサッカーを中心としたプロスポーツチームへの資本参加が増加している。
プロスポーツの活性化にインターネットが重要な役割を果たす環境下、今後も産業構造の変化を追い風に資金力を有し、インターネット活用に長けるインターネット企業が、プロスポーツへの参画意欲を高める可能性は高いだろう。また、コロナ禍でプロスポーツチームの親会社の収益が厳しくなる場合、プロスポーツチームのM&Aが増加する可能性に注目したい。

関連記事

ポストコロナにおける九州の戦略~モノの工場からホワイトカラーの工場へ~

「1割経済」と言われる九州経済。古来よりアジアの窓口として経済的発展を遂げてきたが、コロナの影響と海外の低廉な経営資源との競争により、転換点を迎えている。この記事では、ポストコロナの九州の戦略と可能性に焦点を当て、「モノ」の工場から「ホワイトカラー」の工場への転換、すなわち九州のKPO(Knowledge Process Outsourcingの略)の拠点化の可能性について提言したい。

ドラマ「半沢直樹」に学ぶこと JALのリアル「タスクフォースメンバー」が語る

TBS日曜劇場「半沢直樹」の快進撃が続いている。2013年に放映された前作は、最終回の平均視聴率が平成の民放ドラマ1位となる42.2%(関東地区)をマークし社会現象になった。今回も、視聴率が20%台の中盤と極めて快調だ。筆者は、後半のストーリーのモデルとなった「JAL再生タスクフォース」のメンバーであり、実際に日本航空に乗り込んで「タスクフォース部屋」を設置した。その当時のことを思い出しながら「半沢直樹」を見ている。ドラマと実際に起こったことに違いはあるものの、スリルのある面白いドラマとして楽しんでいる。 本稿では、筆者が、「半沢直樹」をみて感じたこと、そして、学ぶべきと思ったことを述べたいと思う。

オーナー経営者の出口戦略⑥ 同族企業に潜む少数株主問題

シリーズ「オーナー経営者の出口戦略」第6回目は、同族のオーナー企業におけるガバナンス体制の歪み、税務対策上増えた少数株主が事業承継や事業運営そのものにも影響をもたらした事例を紹介する。

ランキング記事

1

「不要不急」 削減された交際費の研究

会社の交際費で飲み食いし、湯水のようにお金を使う。いわゆる「社用族」と呼ばれる人々は、バブル崩壊とともに消え去った。多くの人が、そう思い込んでいる。しかし、交際費をめぐる数字を丹念に見ていくと、そのような「思い込み」とは異なる風景が見えてくる。この記事では、前回東京オリンピックが開催された1965年からの長期トレンドを観察し、日本の「交際費」を分析する。

2

ドラマ「半沢直樹」に学ぶこと JALのリアル「タスクフォースメンバー」が語る

TBS日曜劇場「半沢直樹」の快進撃が続いている。2013年に放映された前作は、最終回の平均視聴率が平成の民放ドラマ1位となる42.2%(関東地区)をマークし社会現象になった。今回も、視聴率が20%台の中盤と極めて快調だ。筆者は、後半のストーリーのモデルとなった「JAL再生タスクフォース」のメンバーであり、実際に日本航空に乗り込んで「タスクフォース部屋」を設置した。その当時のことを思い出しながら「半沢直樹」を見ている。ドラマと実際に起こったことに違いはあるものの、スリルのある面白いドラマとして楽しんでいる。 本稿では、筆者が、「半沢直樹」をみて感じたこと、そして、学ぶべきと思ったことを述べたいと思う。

3

「7割経済」時代の事業再生 Withコロナ ㊤バブル後30年の変化

コロナと共に生きるWithコロナ時代は、「7割経済」と言われている。これは、多くの産業で「コロナ前の水準に業績が回復することはない」ことを意味する。これまでの事業再生は、「経営改革を伴う再生計画を実行すれば、いずれ売上高も回復していく」という基本前提に立っているが、その前提が大きく崩れる。Withコロナ時代はこれまでとは異なる手法、事業再生の「ニューノーマル」が求められる。

4

フードデリバリーの大きな「伸びしろ」と課題

UberEatsや出前館に代表されるフードデリバリー企業の隆盛が著しい。新型コロナウィルス感染の影響による飲食店利用の減少と在宅時間の増加が相まって、ファストフード(FF)店やレストランの料理の配送サービスが足元で急増している。本稿では、流通・小売業界におけるEコマース市場の歴史等を参考に、フードデリバリー業界の将来シナリオについて論考していきたい。

5

植物工場ビジネスの目指すべき未来 ㊤ 現状編

コロナ禍の中で植物工場が脚光を浴びている。消費者の食に対する感度が高まる中、ネット、スーパーでの需要が伸びているという。植物工場はこれまで日本の研究・理論・技術が世界の最先端を走っていたが、ここ数年は海外の追い上げが激しく、国際的な優位が絶対的ではなくなってきている。また、採算性が上がってきたとはいえ国内でも競争が激化、今後、戦略的に取り組んでいくことが必須である。この記事では、国内を含めた植物工場ビジネスの最前線と今後について、考えたい。

人気のキーワード

海外スタートアップ情報はこちら!  寄稿・執筆者募集中