生産効率の意味と計算方法

「生産効率」とは、生産における稼働状況が分かる指標です。

生産効率を算出すると、生産において、どの程度の労力や時間がかかっているかを読み取れます。

似た言葉に、コストに対する出来高(生産量)を示す「生産性」もあります。

しかし、生産性は労働力ではなく「出来高」にフォーカスしたもののため、生産効率とは意味が異なります。

生産効率の計算式は以下のとおりです。

生産効率= 生産にかかるコスト(人・時間) ÷ 投入コスト(人・時間)

生産にかかるコストとは、製造に必要となる人数や時間などを指します。

一方、投入コストとは製造に対して実際に要した人数や時間です。
このほかにも、かかった金銭的コストや物の数量などでの計算もできます。

たとえば人間10人でできる仕事に対し、実際は20人が必要となった場合、生産効率は10÷20=0.5となります。

これは生産効率が50%、つまり1人が本来の半分の働きしかしていないことになり、作業で無駄が生じていることが読み取れます。

生産効率が100%に近づくほど、無駄がなく効率的な製造ラインを実現できていることになります。

生産効率を向上させる方法

生産効率を向上させる手順は、主に以下のとおりです。

  1. 生産フローを可視化しボトルネックを見つける
  2. 生産フローや作業手順を効率化する
  3. 設備や生産環境を見直す
  4. 最適なロット数を検討する
  5. 不良品を減らし歩留まりを上げる

上記の施策を実際の現場に落とし込み、製造ラインを改善することで生産効率は徐々に上がっていくでしょう。

ただし製造ラインを一度に改変すると、トラブルにもつながりかねません。
現場社員との連携を大切にした上で、少しずつ改善しましょう。

1.生産フローを可視化しボトルネックを見つける

生産効率が低い場合、生産フローのどこかに必ずボトルネックとなる部分があるはずです。

そうした部分が生産効率を押し下げているため、まずはそれがどこなのか洗い出しをしましょう。

ボトルネックとなる箇所では、以下のようなことがしばしば考えられます。

  • 作業の遅延がよくある(作業にあたる人数が不足している)
  • 作業内容の頻度が高い・または多い
  • 同じミスが頻発する

洗い出しは、生産フローを分割し、可視化することで容易になります。
ボトルネックとなっている箇所が分かれば、そこを重点的に改善していきましょう。

2.生産フローや作業手順を効率化する

製造ラインの停滞や遅延がボトルネックとなっている場合は、まずはどの持ち場も常に滞りなく作業が進められるよう、改善する必要があります。

そのために、生産フローを見直し、作業手順をより効率化しましょう。

持ち場ごとの稼働効率が上がれば、全体の生産効率も自然と上がる可能性が高まります。(注1)。

3.設備や生産環境を見直す

同時に、設備や生産環境そのものを見直すことも重要です。

たとえば製造ラインを流れる製品が、次の工程へ行くまでの距離を最短化したり(注1)、似た作業の持ち場を近くしたりといったことです。
現場内の環境を見直すことでも、生産効率が上がる場合もあります。

また、製造機器の歩留まりが悪い場合や、製造機器そのものに不調が頻発する場合は、機器の交換を検討するのも1つの手でしょう。

4.最適なロット数を検討する

工程そのものや設備だけではなく、生産ロット数を調整することで、結果的に生産効率も上がる可能性があります。

生産現場には、それぞれに最適なロット数があります(注2)。

たとえば1つの生産ロットの設定が多すぎる場合、各製造フローにかかる時間が長くなり、稼働効率が下がっているかもしれません。

最初に設定した内容にこだわらず、適宜ロット数の見直しをしていくとよいでしょう。

5.不良品を減らし歩留まりを上げる

不良品や作業ミスが出ていないかにも、注意を払いましょう。

不良品や作業ミスが出ている場合、無駄なコストが発生し、結果的に生産効率を下げている可能性があります。

不良品やミスが発生する場合はその原因を探り、改善に努めましょう。

具体的な改善策としては、ミスの頻発する箇所に人員を増やしたり、製造ラインに立つ従業員への教育やフォローを徹底したりする方法が挙げられます。

不良品が減り、歩留まりが上がれば、生産効率だけでなく生産性も高く維持できるでしょう。

生産効率を向上させる際のポイント

生産効率を向上させるためには、以下のポイントを意識しましょう。

  • 目標値を具体的に設定する
  • 現場の従業員と共通認識を持つ
  • 従業員のケアを怠らない

特に製造業は、現場に立つ従業員のモチベーションが大きく生産効率に影響します。
そのため、トップダウンで一方的に施策を打ち出すのではなく、現場との連携を大切にしつつ生産効率化を目指しましょう。

また、生産効率の向上は一朝一夕でできるものではありません。
たとえば製造フローを変更した場合、従業員が慣れるまで一時的に生産効率の低下も考えられるしょう。

そのため、生産効率化は計画的に中長期的な目線での実施をおすすめします。

目標値を具体的に設定する

まずは製造フローをどのように改善するのか明確に内容を定めた上で、目標値を設定しましょう。

目標値は従業員のモチベーションを高く維持するためにも、現実的に達成しやすい目標値を少しずつ設定していくと良いでしょう。

なお、目標値を従業員に共有する際は、具体的な施策と目的をあわせて伝えることを忘れないよう注意しましょう。

この点を怠ると、従業員のモチベーション低下につながり、ひいては生産効率が低下する危険があるためです。

現場の従業員と共通認識を持つ

現場の従業員とは、生産効率化の改善目的と具体的な施策について共通認識を持つようにしましょう。

トップダウンで指示を出すと、現場の従業員が付いて来ず、思った結果が出ないケースもしばしばあります。
なぜなら、指示に対する認識にズレが生じているためです。

たとえば製造フローがどういった目的でどのように改善されるのか、しっかりと説明しましょう。

社内における認識の統一によって、生産効率化がスムーズに行えるだけでなく、改善後のトラブルが生じにくくなります。

従業員のケアを怠らない

生産効率を100%に近づけるためには、従業員全員が無駄なく稼働する必要があります。

そのためには従業員のケアを怠らず、働きやすい環境を提供することも重要です。

たとえば適性を判断した上での人員再配置や、福利厚生の強化などの施策も良いでしょう。

こうした施策で適切に従業員のモチベーションを上げるためには、常に現場の声を吸い上げられる体制作りが欠かせません。

モチベーションを高めるという観点では、現場の従業員を定期的に評価する機会を設け、当事者意識を育てる施策も有効です。

生産効率化は製造業において不可欠

製造業において、生産効率化は避けて通れません。
また、生産効率化を実現するための方法は複数あるため、現状のボトルネックや従業員のモチベーションを考慮しつつ、適切な施策を行っていきましょう。

引用(参考)
注1:生産現場の改善と原価計算 | 柊紫乃・上總康行
注2:生産ラインにおけるロット数変化による生産効率の改善 | 峯村匠

関連記事

村上春樹さんから学ぶ経営⑳ おじさんは石とだって話ができるじゃないか

五輪に関するネット上の匿名での投稿(すなわち本音)をみると高評価が多く、無事に終わって本当に良かったと思います。ゆくゆくは二つの五輪(オリンピックとパラリンピック)の統合と、差別をなくした上で「WeThe15」ではなく「WeThe100」(弱みが全くない人など存在しません)の実現を期待したいところです。

プロスポーツチームの戦略オプション②~スタジアム・アミューズメント化経営の要所

コロナ禍において、プロスポーツチームが取り得る戦略オプションは、どのようなものがあるだろうか。今回は取り組みが活性化してきている「スタジアム・アミューズメント化」経営について、その提供価値と実現スキームに焦点を当てて解説していく。

混流生産とは?メリットや種類、自動車業界の詳細な事例を紹介

混流生産は、1つの生産ラインに複数の品種を混ぜて流す生産形態です。市場の動きへの柔軟な対応を可能にする多品種少量生産の1種で、自動車業界を筆頭にさまざまな業界に導入されています。 需要が多様化した成熟市場に不可欠な生産方式ですが、資金や技術の不足から導入できない企業は少なくありません。とりわけ、知識不足が導入する上でのネックとなっています。 そこで、本記事では、混流生産の定義やメリット、自動車業界で展開される実例を紹介します。

ランキング記事

1

EVは本当に最適か?⑤ 基幹産業=自動車を守る為に

ゼロカーボン社会に向け、EV(電気自動車)は本当に最適なのだろうか?シリーズ最終回は、日本が技術的優位に立つ「Hy-CAFE」(Hy:水素/C:Cold fusion/A:Ammonia/F:Fuel cell/燃料電池/E:e-fuel」を生かした、自動車の次世代エネルギー革命についてまとめた。

2

村上春樹さんから学ぶ経営⑯「文章はいい、論旨も明確、だがテーマがない」

前回のテーマは「変えてはならないことがある」でした。そこで今回は、本田宗一郎氏――「社の連中に技術的な話をしたことがない。話すことは、みな技術の基礎になっている思想についてである」「技術はテンポが早く、すぐ陳腐化してしまう。技術はあくまでも末端のことであり、思想こそ技術を生む母体だ」(『起業家の本質』プレジデント社)――のようなお話です。それでは今月の文章です。

3

「安すぎる日本」で国民は苦しむか? 最低賃金引上げの合理性を問う

最低賃金引上げが叫ばれている。日本の賃金は国際的に見て安いらしい。一般消費財でも、スターバックスコーヒーやマクドナルドなどグローバルブランドの商品が日本では先進国中で最低価格となっており、「安すぎる日本」として話題になっている。最低賃金引き上げは、本当に筋のよい政策なのだろうか。

4

相続登記義務化のインパクトとは?

不動産を相続した場合、不動産の名義を被相続人から相続人に変更する必要があり、この手続きを「相続登記」と呼ぶ。従来相続登記は任意であったが、2021年6月の法改正により2024年を目途に義務化されることになった。相続登記義務化の背景と、そのインパクトは何かを考察する。

5

プロスポーツチームの戦略オプション②~スタジアム・アミューズメント化経営の要所

コロナ禍において、プロスポーツチームが取り得る戦略オプションは、どのようなものがあるだろうか。今回は取り組みが活性化してきている「スタジアム・アミューズメント化」経営について、その提供価値と実現スキームに焦点を当てて解説していく。

人気のキーワード

海外スタートアップ情報はこちら!  寄稿・執筆者募集中