コアコンピタンスの意味とは?

「コアコンピタンス(Core Competence)」とは、核を意味する「コア」と能力・技術を意味する「コンピタンス」からなる言葉で、「核となる技術」と訳せます。経営では、コアコンピタンスを、企業においては「他社に真似できない“核”となる能力」と意味します。

この概念は経営学者のゲイリー・ハメル氏と元米ミシガン大学ロス経営大学院教授のC・K・プラハラード氏が、共書「コア・コンピタンス経営」(日本経済新聞出版社 1995年)によって提唱しました。

同書を発表した際にハメル氏は、コアコンピタンスの代表例として、Honda(本田技研工業株式会社)のエンジン技術、ソニー株式会社の小型化技術、シャープ株式会社の液晶技術を挙げています。

コアコンピタンスとケイパビリティの違い

コアコンピタンスと類似した言葉に「ケイパビリティ」があります。どちらも企業の経済活動における企業特有の強みをあらわす言葉ですが、大きな違いがあります。

「ケイパビリティ」とは、バリューチェーンにまたがる組織的な強みを意味する言葉であり、一方でコアコンピタンスは、バリューチェーンにおいて他社との差別化ができている特定の機能的な強みを意味しています。

コアコンピタンスが「他社と差別化できている特定の能力」であるのに対して、ケイパビリティは「組織全体にまたがる能力や企業活動の戦略論の一つ」と定義されます。

関連記事:なぜ全体像の把握が重要なのか? サプライチェーンとバリューチェーンの違い

コアコンピタンスの3つの条件

それぞれの企業に「強み」や「魅力」は保有しています。では、その強みは、すべてコアコンピタンスと言えるのでしょうか。

コアコンピタンスが意味する「企業の核となる能力」は、3つの条件を満たすものでなくてはいけません。

自社の強みがコアコンピタンスと言えるかどうか、まずはこの3条件を満たすかどうかで判定します。

条件1. 顧客に利益をもたらす能力

自社に利益をもたらす能力であったとしても、顧客にメリットのない能力は、コアコンピタンスにはなりえません。

したがって、「顧客が何らかの利益(ベネフィット)を感じられるものである」ことが必要です。

この能力の有無や程度に関しては、後述する5つのポイントや商品・サービスの販売数やリピート率などが判断材料となります。

条件2. 他社から模倣されにくい能力

他社が簡単に模倣できる技術や能力は、コアコンピタンスにはなりません。

競合他社が真似できない圧倒的な技術力、もしくは体制などが必要であり、それゆえ競争の激しい市場において競争優位性を確保できます。

前述したゲイリー・ハメル氏が挙げた3例は、他社が模倣できない圧倒的な技術力によって、シェアを拡大し、ブランドを築き上げました。

条件3. 複数の商品や分野に応用できる能力

特定の商品・サービスにのみ利用できる能力の場合、その商品・サービスの需要がなくなった場合、能力の使いどころがなくなってしまいます。

さまざまな分野に応用できる能力は市場ニーズに応じて使いどころを変えられるため、常に利益を生みだすチャンスにつなげられます。後述する富士フィルムの例はその最たるものと言えるでしょう。

アコンピタンスを見極める5つの視点

先ほど3つの条件を説明しましたが、その他にコアコンピタンスを見極める上で5つの視点が存在します。

自社の強みが、5つの視点を満たしていれば、それはコアコンピタンスであると言えるでしょう。

視点1.移動可能性(Transferability)

特製の分野や製品・サービスだけではなく、他の製品や分野にも柔軟に応用ができるかどうかで評価します。

汎用性の高さは自社にとっては事業拡大のチャンスをつかみやすいうえに、事業ポートフォリオでもひとつの分野に頼る状況を避けることができます。競合他社にとっては大きな脅威となるでしょう。

視点2.模倣可能性(Imitability)

自社の製品・サービスを他社が真似できるかという視点で評価します。

競争の激しい市場ではさまざまな企業が市場や商品・サービスの研究をしており、応用できる優れたポイントはすぐに模倣されて市場での優位性を失ってしまいます。

自社しか持っていない、他社には簡単には真似できない能力であるほどに市場での競争優位性を長く保つことができます。

視点3.希少性(Scarcity)

他にない希少価値があるかどうかという視点で評価します。

市場においては、珍しい技術や特性であるほどに自社にとって強みになります。一般的には、先ほど説明した「模倣可能性」と、次の項目で解説する「代替可能性」の2つの条件をクリアしていれば、希少性も持ち合わせていると評価されます。

視点4.代替可能性(Substitutability)

自社の製品などが他で置き換えられないものであるかという視点で評価します。

他の商品やサービスでは満たすことができないオリジナリティがある場合、当然市場においての希少価値が高く、継続的に顧客に価値を提供することができます。

代替可能性の高さを満たすことは難しいことではあるのですが、代替可能性が高いほどにその分野におけるシェアの大きさに直結します。

視点5.耐久性(Durability)

いかに競争優位性を長く維持できるかという視点で評価します。

市場におけるニーズは日々変動し、一度大きな注目を集めた商品・サービスであってもいずれは陳腐化してしまいます。

そんな中で長く優位性を保てるような能力は貴重な分、構築するのも難しくなります。「名声」「ブランド的な価値」のように、経年により耐久性を増す場合もあります。

コアコンピタンスを見極める、もしくは自社の強みを競合などと比較する際には、フレームワークを活用すると整理しやすいでしょう。

関連記事:実践的な3C分析とは? SWOT分析との併用やテンプレートを解説
関連記事:ファイブフォース(5フォース)分析とは? テンプレートから実務で活かす具体例を解説

コアコンピタンスを活用している企業の事例

最後に、実際にコアコンピタンスを活用している企業の事例を6つ紹介します。

ホンダ

自動車メーカーとして有名な「ホンダ(本田技研工業株式会社)」は、前述のゲイリー・ハメル氏とC・K・プラハラード氏がコアコンピタンスの実例として挙げている一社であり、低公害のエンジンを開発してこれをコアコンピタンスに据えています。

高性能なエンジン製造技術は自動車のみならず、草刈り機などの小型機械などにも応用できることから汎用性の高さも持ち合わせています。

シャープ

家電メーカーとしておなじみの「シャープ」もコアコンピタンス確立で発展を実現しました。

国内有数の家電メーカーとしてのブランド確立につなげたコアコンピタンスは「液晶パネル」の研究・開発です。電卓やデジタルウォッチから始まった液晶ディスプレイは、テレビやパソコン、工場や航空機などあらゆる業界のさまざまな電子機器部品として応用されています。

富士フィルム

写真フィルムで有名な「富士フィルム」の主力は、長年カラーフィルム事業でしたが、、デジタルカメラの普及によって徐々に衰退しました。しかし、フィルム製造における「マイクロレベルの精密技術」が富士フィルムにはあり、その技術と知見を活かし、医療やヘルスケア事業に進出しました。

従来とは異なる事業へ進出して大きな成功を収めた富士フィルムの事例は、コアコンピタンスの重要性を改めて世界中に知らしめました。

セブン&アイ・ホールディングス

セブン&アイ・ホールディングスは、「バイイングパワー」「顧客ニーズへの対応力」「店舗網」の3つをコアコンピタンスとして捉えており、さらにケイパビリティとして「組織全体を通じた仮説検証力」を保有しています。

全国にあるコンビニエンスストアとそこから得る膨大な消費データは、同社ならではの財産と言えます。消費者の生活と密に関係するコンビニエンスストアだからこその得られるデータをもとにして、異業種への参入のハードルを下げ、特に「銀行業(セブン銀行)」への参入を成功させています。

ワコール

衣料品メーカーの「ワコール」が前身の「和江商事株式会社」を創業した1949年当時、日本では下着産業はニッチな分野でした。ワコールはそれを「希少性」として捉えて逆手に取ることで「女性用下着の製造」というコアコンピタンスを確立しました。

その後、着心地の良さや機能性を重視したストレッチブラや、ファッションを楽しむためのシームレスブラなどの新商品を発売し、下着衣料品メーカーとして現在も業界1位のシェアを占めています。

コアコンピタンスを確立してサステイナブルな企業経営を

自社のコアコンピタンスを確立することで、市場での優位性を確立でき、持続的な成長につながります。

まずは自社の強みを洗い出し、その中からコアコンピタンスの条件を満たすものを選定し、その中から自社と市場の将来ビジョンに合うものをコアコンピタンスとして据えましょう。

関連記事

「経営論点主義の弊害」を防げ コーポレートガバナンス強化のための取締役会運営の改善策

コーポレートガバナンス・コードが2021年6月、再改定された。上場企業のコーポレートガバナンスの強化が求められる中、独立社外取締役の役割がより一層重要となってきている。しかし、独立社外取締役にとって、実質的な議論がなされるような取締役会運営ができているのであろうか。本稿では、「経営論点主義の弊害」を取り上げ、それについての対応策を述べる。

マーケティング・コミュニケーションとは?役割や成功事例を解説

商品やサービスを売るために役立つコミュニケーション活動が「マーケティング・コミュニケーション」です。メディアのデジタル化により企業と顧客の双方向のやり取りが可能になり、その重要性は高まっています。 企業は広告や広報、SNSといった多彩な領域でマーケティング・コミュニケーションの展開が求められていますが、正しく実行できている企業は多くありません。 本記事では、マーケティング・コミュニケーションの意味から役割、成功事例まで解説していきます。

東京オリンピック縮小から考える、「ROE」と「ESG・SDGs」

コロナの影響により、東京オリンピック・パラリンピックはいまいち盛り上がりに欠け、「開催するべきか否か」という「二項対立」議論がわき上がる。勝敗がはっきりしているスポーツの現場とは異なり、ビジネスの現場おいて「二項対立」の思考は、最適解を見失うトラップとなりやすい。今回は、「ROE」と「ESG・SDGs」の関係性に当てはめ、考察した。

ランキング記事

1

国による「中小企業いじめ」の社会的リスク

菅政権のブレーンとして中小企業の淘汰・再編を指摘するデービッド・アトキンソン氏。彼の出身である英国の中小企業事情を調べてみた。英国では、日本以上に中小企業数が多く、企業数の増加も続いている。米国と中国を除けば、日本は中小企業数が極端に多いわけではない。中小企業の淘汰・再編にフォーカスする経済政策が本当にマクロ経済の復活につながるのだろうか。

2

破壊的イノベーションと持続的イノベーションの違いは?メリットや事例を解説

破壊的イノベーションとは、既存事業のルールを破壊し、業界構造を劇的に変化させるイノベーションモデルです。 この概念は、ハーバード・ビジネススクールの教授であった故クレイトン・クリステンセン氏の著書『イノベーションのジレンマ』で提唱されました。それ以降、飽和状態となりつつある市場に必要なイノベーションとして注目されています。 本稿では、破壊的イノベーションの理論や企業の実践例から、破壊的イノベーションを起こすために必要となる戦略までを解説します。

3

中国で「食品ロス削減令」 農業振興の必要性高まる

農業国から先進国=工業国へ発展を進めてきた中国が、大食いや食料ロスを規制するとともに、農業拡大を強調している。背景には、都市化率上昇と共に、中国の食料課題が、世界にも大きな影響を与えている事情がある。

4

注目を集めるCSV経営とは?実現のための戦略と事例を解説

CSVとは、「Creating Shared Value(共通価値の創造)」の略語です。社会的価値を戦略的に追求すれば、経済的価値も自然に生まれるという考え方を指します。 社会の利益と一企業の利益を同時に追求できることから、持続可能な経営に必要な考え方として注目されているCSV。しかしCSRとの違いや具体的なメリット、経営への落とし込み方について詳しく知らない人も多いでしょう。 そこでこの記事では、CSV経営のメリット・デメリットや国内大手企業のCSV経営事例を解説。またCSVを実践するために必要な経営戦略についても、分かりやすく説明します。

5

任天堂は、新たな黄金期到来か?「サイクル」のピークか? 新体制下での最高益更新

任天堂はGW明けの2021年5月6日、過去最高益となる2021/3期決算を発表した。Wiiが大ヒットしていた2008/3期以来13年ぶりの更新となり、現在時価総額は8兆円を超えた。コロナ禍の「巣ごもり」による追い風はあったものの、40代で老舗企業を率いる古川俊太郎社長の下、若い力とシニア世代の力を融合させたガバナンス例として注目される。任天堂の好調は循環的な「波」によるものか、新たな成長トレンド入りなのか、検証した。

人気のキーワード

海外スタートアップ情報はこちら!  寄稿・執筆者募集中