代表取締役 大西 正一郎

2020年2月より、「Frontier Eyes Online」がスタートしました。当社は、これまで、「Frontier Eyes」の機関誌を発刊してきましたが、紙媒体から電子媒体への移行の流れに沿うとともに、今後、より幅広い多くの皆様に、当社のノウハウや経験値、そして企業経営に有用な産業知見や新しい経営理論等をご紹介するため、この度オンラインのオウンドメディアを開設することとしました。

フロンティア・マネジメントは、これまで経営コンサルティング、M&Aアドバイザリー及び再生コンサルティングの3種類の業務を行ってきましたが、ここ10年間でみると、経済環境が大きく変わってきており、それに伴って戦略戦術が大きく変化してきております。従来定説化されていた理論や考え方が通用しなくなったり、またはデジタル化の進展により、業務を効率化するための手法が変わってきたりしており、各企業は、自分たちの属する業界やそれぞれの企業の特性に合った最適且つ最新のプランを随時確認することが求められるようになっています。

当社は、様々な経験を持った多様な専門家が、顧客に対して、最適なソリューションを提供することを経営の基本的な理念としておりますが、顧客に対するサービスを提供する際に利用する弊社のノウハウや情報を、このようなオンライン・メディアを通じてご紹介していくことで、皆様に少しでも有意義と感じていただければ幸いです。

皆様にご満足を頂けるようなエッジの利いたオンライン・メディアにしていきたいと思いますので、もし、今後ともご意見等がございましたら遠慮なく頂戴できればと思います。

今後ともどうぞよろしくお願い致します。

代表取締役 松岡 真宏

中央アジアや日本からの留学者を積極的に高級官僚に抜擢した唐期の中国。ユダヤ人など被迫害者を寛容に受け入れ、アカデミアの世界で傑出した理論や作品を生み出した19世紀末のウィーン。世界中から異能が集まり、ユニコーンと呼ばれる巨大新興企業の産出で世界経済をけん引するアメリカ。

各人の多様性を相互に尊重し、知識や教養を融合することで生まれる価値創造。これこそが、洋の東西を問わず、輝かしいエポックを醸成する下部構造であると歴史は述べています。残念ながら、現在の日本の多くの共同体や組織で見られる同質性は逆の磁力です。

シドニーの名所、オペラハウス。設計者のヨーン・ウツソンはデンマークで生まれ、幼少期に中米を訪問する機会を得ました。鬱蒼としたジャングル、階段状ピラミッド。ウツソンの意識下にある中米の原風景が、奇抜なオペラハウスの外観を生み出しました。異なる時間・空間のマッチングや融合は、イノベーションやユニークさの孵卵器となります。

Frontier Eyes Onlineには、弊社の社員だけでなく、様々な外部執筆者の記事や論考が掲載されていきます。眉をひそめる論考もあるでしょう。胸がすくような記事もあるでしょう。それら多様な思考や思想の融合こそが、21世紀における唐やウィーンの再現を可能とし、新たな“ウツソン”を産み出すのです。弊社の試みが、読者の皆さんにとって少しでも知的刺激につながることを願ってやみません。

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「選択と集中」の誤算㊤ 大いなる誤訳

2020年3月1日、「経営の神様」と呼ばれたジャック・ウェルチ氏が死去しました。 1990年代後半、経済危機の最中にあった日本で、ウェルチ氏の存在はひときわ強い影響力を持ち、その言葉は「格言」として広まっていきました。しかし、最も有名な「選択と集中」という言葉に関しては、ウェルチ氏の意思が「誤訳」されて伝わっていました――。 フロンティア・マネジメントの代表取締役である松岡真宏が、機関誌「FRONTIER EYES vol.23」(2018年11月)に掲載した記事を再掲いたします。

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ASEAN トピック「コロナ鎖国」に強いアセアン諸国 食料・エネルギー自給率を比較

コロナウイルスの猛威により、世界中が「巣ごもり状態」、いわば世界中が「鎖国状態」という前代未聞の状況となった。中国では他の地域に先行して生産活動に復調の兆しとの知らせも聞こえるが、地球規模の影響は長期化する可能性が高く、体力の弱い国の財政破綻の可能性すらありうる。一方、近隣ASEAN諸国に目を向けると、食料やエネルギーの自給率の面では、案外強いことに改めて気づかされる。

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村上春樹さんから学ぶ経営②~作品に潜む成功へのヒント~

前回予告いたしましたように、「村上春樹さんから学ぶ経営」を、シリーズでお届けして参ります。今回のテーマは、「差異化」です。まずは次の一文をお読みください。

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理想のコーポレートガバナンスを考える上で重要な「エージェンシー理論」とは?

多くの企業が、株主の利益を守るため企業経営を監視し、統制するコーポレートガバナンスを推進しています。 コーポレートガバナンスを考えるうえで有効なのが、ハーバード大学のM・C・ジャンセン氏らの論文で有名な「エージェンシー理論」(プリンシパル=エージェンシー理論)です。 コーポレートガバナンスの目的を達成するためには、まずエージェンシー理論の視点に立ち、経営者と株主の利害関係をとらえなおす必要があります。 本記事では、エージェンシー理論の意味やポイントを解説します。

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「7割経済」時代の事業再生 Withコロナ ㊤バブル後30年の変化

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