マルチプル法の意味とは

マルチプル法(Multiple methods)は、企業価値を算出する手法のひとつです。

他の手法よりも比較的簡単に計算できるため、M&Aなどの経営戦略を決定する場面でよく使われています。

「マルチプル」は、企業価値を算出するための「倍率」という意味です。

この倍率を使って計算するマルチプル法は、「倍率法」「類似上場会社法」「乗数法」とも呼ばれています。

企業価値とは、会社の経済的な価値のこと。M&Aや投資などの経営戦略を行う場合の判断材料として、重要な意味を持っています。

特にM&Aでは、売る側は高く売りたいと思い、買う側はなるべく安く買いたいと思うので、適正な価値を定める必要があるのです。

マルチプル法の概要

マルチプル法は、類似する上場会社や事業との比較により、対象企業の価値を評価する手法のことです。

実際の場面では、どのような流れで評価を行っているのでしょう。

併せて、マルチプル法と一緒に紹介されることの多いDCF法は、どのようなものなのでしょうか。

ここでは、マルチプル法の考え方とDCF法との違いについて説明します。

マルチプル法の考え方

マルチプル法は、類似する上場企業の評価倍率を参考にして、対象となる企業の価値を算出する方法です。

この理論が成立する背景には、「対象企業と類似する上場企業には、同じ企業価値や株式価値がある」という考え方があります。

企業価値を評価する手法は主に以下の3種類があると言われています。
マルチプル法は「マーケット・アプローチ」に含まれる手法です。

  • マーケット・アプローチ…対象企業と類似する上場している会社や事業との比較により価値を算出する方法
  • インカム・アプローチ…対象企業の将来的に期待される利益やキャッシュ・フローから価値を算出する方法
  • ネットアセット・アプローチ…対象企業の貸借対照表の純資産をもとに評価を行う方法

DCF法との違い

M&Aなどで企業価値を算出する場合に、マルチプル法と並んでよく使われるのが「DCF(ディスカウント・キャッシュ・フロー)法」です。

DCF法はインカム・アプローチに分類されており、アプローチの方法がマルチプル法と大きく異なります。

DCF法では、将来的に見込まれる利益からリスクなどを差し引いて、現在の企業価値を評価します。

そのため、将来の経済や社会状況の変化などを予測する必要があり、マルチプル法に比べて、算出の難易度は高いです。

実際には、DCF法の欠点を補うためにマルチプル法が併用されるケースも多くあります。

マルチプル法のメリット・デメリット

マルチプル法は類似企業との比較により企業価値が簡単に算出できる一方で、類似企業の選定の難しさは否めません。

ここでは、マルチプル法のメリット・デメリットについて詳しく説明します。

メリット

マルチプル法のメリットは、大きく2点あります。

  • 計算が比較的簡単である
  • 客観性の高い評価ができる

DCF法などのインカム・アプローチに比べて、マルチプル法では複雑な計算や将来予測が不要であるため計算が比較的簡単です。

また、複数の類似企業の公開された財務資料や市場株価からの評価倍率の決定により、客観性の高い評価結果が得られるといえます。

デメリット

マルチプル法のデメリットは、「類似企業の選定が難しいこと」です。

マルチプル法は、類似企業から評価倍率を決めるため、どの企業を選ぶかによって最終的な結果が変化します。

類似企業や類似事業の選定は、算出する人の裁量に委ねられており、慎重な検討・判断が必要です。

マルチプル法で使われる指標4つ

マルチプル法は、類似する企業から算出した評価倍率をもとに、対象企業の企業価値を求めます。

マルチプル法で使われる指標(何の倍率を用いるか)は理論的にはたくさんありますが、ここでは現場でよく使われる「PER」「PBR」「EBIT」「EBITDA」の4つに絞って説明します。

それぞれの指標の意味と特徴、簡単な計算方法を知ることで、マルチプル法への理解を深めます。

PER

PER(Price Earnings Ratio)は、日本語に訳すると「株価収益率」を指します。

PER=時価総額(=株価×発行済み株式数)÷当期純利益 または
PER=株価÷1株あたりの純利益 

として求められます。

このように算出したPERに企業価値を算出したい会社の当期純利益を掛けると当該会社の時価総額を導出できます。

PBR

PBR(Price Book-value Ratio)は、訳すると「株価純資産倍率」です。

PERと並んで、株式市場ではよく使われる指標です。

PBRは、「株価を1株あたりの純資産で割った値」として算出されます。

PBR=株価 ÷ (1株あたり純資産=純資産 ÷ 発行済株式総数)

算出したPBRに企業価値を算出したい会社の純資産を掛けると当該会社の時価総額を求めることができます。

EBIT

EBIT(Earnings Before Interest and Taxes)は、直訳すると「利息、および税金控除前の利益」です。

EBITは「経常利益に支払利息を加え、そこから受取利息を差し引いた値」として計算できます。

EBIT=経常利益+支払利息−受取利息

EBITは資金調達の必要が高い企業の、本業での利益状況を見て企業価値を算出する際に、よく使われる指標です。

EBITDA

EBITDA(Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization)は、直訳すると「利息を控除する前、税引前の利益と減価償却費」です。

EBITDAは、「利息控除税引前の利益に減価償却費を加えた値」として算出できます。

EBITDA=営業利益+減価償却費
EBITDA倍率=事業価値(EV=Enterprise Value=株式時価総額+純有利子負債)÷EVITDA

算出したEBITDA倍率を当該企業のEVTDAに掛けると事業価値を計算できます。

マルチプル法による企業価値の計算方法と注意点

マルチプル法を使って企業価値を計算する際、類似企業の選定から、対象となる企業の企業価値を算出するまでには、ステップに沿って計算を行う必要があります。

ここでは、マルチプル法を実際に使用する場合の大まかな流れとともに、計算方法と計算式、計算する際の注意点について説明します。

全体像を把握すると、実務で使用する際のイメージが描きやすくなるでしょう。

計算方法と計算式

マルチプル法を使う場合、次のような流れにより、評価該当企業の企業価値を求めることができます。

  1. 少なくとも2社以上の類似企業をリストアップする
  2. 選定した各企業について、企業価値と株式価値を計算する
  3. 2で得られた価値の平均値を算出し、対象となる企業の財務指標などに掛ける

例えば、評価したい企業をA社、類似企業をB社、C社と設定し、EBITDA倍率を使用するとします。

A社の事業価値は以下の計算式により算出できます。

事業価値=A社のEBITDA×(B社とC社のEBITDA倍率の平均値)

計算する際の注意点

マルチプル法を使って計算する際の注意点は、主に2つあります。

  • 類似企業の選定を慎重に行うこと
  • マルチプル法にこだわり過ぎないこと

デメリットでも挙げたように、類似企業の選び方によって評価結果が大きく変化するため類似企業の選定には注意が必要です。

また、マルチプル法は現場でよく使われていますが、完璧な手法ではありません。

マルチプル法にこだわり過ぎず、他の手法も併用するとより正確な評価結果につながるでしょう。

企業価値を計算するために、マルチプル法は有効

企業価値を比較的簡単に算出できるマルチプル法。

マルチプル法の意味やメリットとデメリットなどをしっかりと把握した上で採用すれば、投資やM&Aなどの場面でより正確な判断が可能になります。

今回ご紹介した4つの指標や計算方法をしっかりと習得して、ぜひ活用してみてはいかがでしょうか。

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