アントレプレナーシップとは? 定義は「企業家(起業家)精神」を持つ次世代リーダー

まず「アントレプレナーシップ」とはどのような意味を持つのでしょうか。アントレプレナーシップの定義と、今求められている背景を解説します。

アントレプレナーとは「企業家(起業家)」という意味

アントレプレナーとは、もとはフランス語で、企業経営に関わる「企業家」を指す言葉です。

日本では「起業家」の活躍が取り上げられた時期に広まった経緯もあり、スタートアップやベンチャー企業の経営者を指す場合もあります。最近は経営者に限らず、社内で新規ビジネス・事業をを担当する一般社員もアントレプレナーと呼ばれます。

またアントレプレナーとしての資質を「アントレプレナーシップ」と言います。
そのためアントレプレナーシップとは、日本語では「企業(起業)家精神」と訳されることが多くなっています。

ハーバード・ビジネススクールのH・スティーブンソンによると、アントレプレナーシップの定義を「コントロール可能な資源を超越して機会を追求すること」としています。[1]

もしあなたが新規ビジネスを立ち上げるとなったとき、時間・資本・労働力など様々な制約に直面とします。そうしたリソース不足といった困難を創意工夫で乗り越え、革新的なモノやサービス、イノベーションを生み出すことができる人材こそが、アントレプレナーシップを持った人材と言えるでしょう。

なぜアントレプレナーシップが重要なのか?イノベーション創出が求められる理由

では、なぜ今、アントレプレナーシップを持った人材が注目されるのでしょうか。その一因として、ビジネス環境の劇的な変化が挙げられます。

IoTや人工知能、ブロックチェーンなどのデジタルトランスフォーメーション(DX)への対応や、新型コロナ(COVID-19)によるビジネス環境の変化など、既存の概念や価値観を越えて、イノベーションを創出できる人材の価値がより高まっています。

また、消費者のニーズが多様化も挙げられます。製品やサービスのライフサイクルが短くなっているため、イノベーションにもスピード感が求められる時代になりました。さらに人口減少時代の日本では、海外市場進出や拡大にも目を向けて、グローバルなリーダーを育成することが求められます。

多様な価値観を理解し、世界規模で起こるイノベーションに反応するためには、アントレプレナーシップに富んだ人材の育成が必要になります。

しかし、アメリカのコンサルティング会社、ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の調査では、日本企業にはイノベーションを起こす力が不足しているという結果が出ています。

最もイノベーションにすぐれるとされた50社の企業のうち、ランクインした日本企業はわずか2社(36位・37位)。[2]

トップ10をほぼ独占した形のアメリカ企業や、合計9社がランクインしたドイツ企業と比べると後れをとっています。こうした現状があり、アントレプレナーシップを持った人材が、日本において重要視されているのです。

アントレプレナーシップを持つ次世代リーダーの教育・育成が不可欠

アメリカ企業などに対抗して、日本企業がグローバル市場で競争力を増やすためには、アントレプレナーシップに富んだ人材の確保が必要なことを解説しました。

しかし、労働生産人口が減少し、人材獲得競争が激しい日本では優秀な人材を採用できるチャンスはあまりありません。つまり社内でイノベーションを起こせる人材を育成する方が確実です。

しかし、イノベーション創出やリーダーシップを発揮する人材を後天的に教育・育成できるのでしょうか? またアントレプレナーシップに必要とされるスキルはどのようなモノなのでしょうか?

アントレプレナーシップに必要とされる3つの資質

アントレプレナーシップは、3つの資質に分けられます。

マネジメント能力と力強いリーダーシップ

まず必要とされるのが、マネジメント能力とリーダーシップです。新規ビジネスの創出を期待する企業は、多くの場合、イノベーションに特化した部門を社内に設置しています。

こうした部門を機能させるためには、力強いリーダーとしてゴールに向けたビジョンを示し、集団の合意形成や相互理解をうながせる的確なマネジメント能力が重要です。

人脈・人的ネットワークを構築する力

また、社内の人的資本や金融資本といった限られたリソースを管理し、ビジネスチャンスを最大限に活かすためには、周囲のサポートが欠かせません。アントレプレナーシップを持った人材には、組織内の既得権益や利害関係にとらわれず、冷静なアドバイスを与えてくれるサポート体制を構築する能力、人を惹きつける能力やこコミュニケーションも求められます。

イノベーションを生み出す創造性

もちろん、新商品の開発や、新たなビジネスモデルの導入には、高い創造力が必要です。しかし、これまでにないアイデアだけが重要なのではありません。

収益を改善するために、製品の値上げや人員の増加といった単純な戦略が有効なこともあります。時流やマーケットの変化をすばやく察知し、柔軟な戦略を立てられる能力が求められているのです。

アントレプレナーシップ教育の現状

近年、アントレプレナーシップを学ぶことができる大学やビジネススクールは多くなっています。アントレプレナーシップ教育の現状について、具体的な事例をもとに解説します。

海外の大学ではアントレプレナーシップ教育が熱心に行われている

海外の大学ではアントレプレナーシップ教育が盛んで、様々なプログラムが用意されています。

特にトヨタ自動車の豊田章男社長を輩出した米ハブソン大学は、学生全員に実際に起業してもらうプログラムを用意するなど、実践的なアントレプレナーシップ教育が高い評価を受けています。

また、ハーバード・ビジネススクールでは、ケースメソッドと呼ばれる手法を使い、会計管理、競争戦略論、マーケティング、オペレーションマネジメントなど、アントレプレナーシップを身につけるのに必要な素養を分野別に学ぶことができます。

日本のアントレプレナーシップ教育のビジネススクールの例

日本でも近年、アントレプレナーシップ教育に力が入っています。
たとえば、東京大学の「アントレプレナー道場」というプログラムでは、起業に必要な素養や心構えを学べます。

早稲田大学もアントレプレナーシップ教育に力を入れており、2014年にはグローバルリーダーの育成を目的としたグローバルエデュケーションセンター(GEC)」を設立しています。

民間のビジネススクールでも、新規ビジネスの創出に関心がある人に向けたセミナーの開催が増えてきました。

文部科学省も「次世代アントレプレナー育成事業(EDGE NEXT)」を実施

文部科学省は、2017年から「次世代アントレプレナー育成事業(EDGE NEXT)」を実施し、国内のアントレプレナーシップ教育を推進しています。

EDGE NEXTとは、起業やイノベーション創出に挑戦する人材育成プログラムを全国各地の大学などから公募し、通過者に年間3,000万円~5,000万円程度を支援する事業です。

アメリカと比べるとやや後れが見られるものの、日本でも徐々にアントレプレナーシップを学べる環境が整いつつあります。

アントレプレナーシップを学んだ人材を獲得するか・育成するか

アントレプレナーシップは誰でも学ぶことができます。学生は大学のプログラムに参加でき、社会人は民間のビジネススクールを利用できます。

新規ビジネスを創出したい企業は、アントレプレナーシップを学んだ学生を採用しつつ、若手ビジネスマンを中心に社内教育を施すことで、アントレプレナーシップを持つ自社社員の数を増やせるでしょう。

アントレプレナーシップを持つ人材を確保したい企業は、今からでも遅くありません。

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