デコンストラクション(脱構築)とは

デコンストラクション(deconstruction)とは、フランスの哲学者、ジャック・デリダが掲げた哲学的思考の理論で、既存の枠組みや体系を解体し、新たに構築し直すことを意味します。また、解体した枠組みや体系の中から要素を抽出し、新しい枠組みを構築することを表します。

デコンストラクションは、破壊を意味する「destruction」と、構築を意味する「construction」を合わせた造語で、日本語訳では「脱構築」と呼ばれます。

元々は、哲学的思考の方法として用いられてきたデコンストラクション。しかし近年、BCGがビジネスの観点からデコンストラクションを再定義。ビジネス戦略に関する変革の試みを表す言葉として、デコンストラクションの概念がさまざまなビジネスシーンで注目されています。

BCGが掲げるデコンストラクション

BCGが提唱するデコンストラクション(脱構築)は、一言で言うと「バリュー・チェーンの再構築」です。バリュー・チェーン(価値連鎖)とは、原材料の調達や製造、物流、販売、マーケティングといった一連の工程で、サービスの価値が付与されていくこと。さらに、各工程でどのような付加価値がどれくらい産み出されているのかを分析し、課題を発見したり最適化したりする試みなどを表します。

また、イノベーションの影響によりバリュー・チェーンの構造が解体され新しいビジネスシステムが登場し、これまで当たり前と見なされていた事業活動のルールや定義、ビジネス構造が根本的に変わることをも意味します。

こうしたバリュー・チェーンの再構築は、特に金融や証券、出版、印刷、通販、自動車などの業界で顕著に見られるようで、パソコンやスマートフォンなどの端末に加え、インターネットを始めとする情報通信技術の発展により、既存のバリュー・チェーン構造が破壊されていると言われています。

バリュー・チェーン再構築のポイント

BCGはバリュー・チェーンの再構築について、以下の5つのチェックリストを挙げています。

1.バリュー・チェーンの中で、費用対効果が低い部分はどこか
2.自社の事業で、ネットワーク化によって影響を受ける部分はどこか
3.どのような新しい事業活動や、能力が必要になるか
4.自社の戦略的資産のうち、負債となるものは何か
5.自社の事業は、顧客のバリュー・チェーンの一部であるのか、全部であるのか

これらは、企業がデコンストラクションを考える上で重要なポイントです。企業経営者らはバリュー・チェーンの再構築を検討する際、まずは上記5つの項目に沿って自社のバリュー・チェーンやビジネスモデルを見つめ直し、客観的な視点で分析する所から始めましょう。

デコンストラクションの手法について

デコンストラクション(バリュー・チェーンの再構築)の手法は、1.レイヤーマスター(専門分野特化型)、2.オーケストレーター(外部資源利用型)、3.マーケットメーカー(既存チャネル改善型)、4.パーソナルエージェント(顧客第一主義型)に大きく分けられます。以下、それぞれの手法について、具体的に解説していきます。

レイヤーマスター

レイヤーマスターとは、バリュー・チェーンの特定のプロセスに特化し、競争の優位性を築く企業を指します。パソコン産業を例に挙げると、半導体の生産に注力するインテルや、OSの開発に力を注ぐマイクロソフトなどが、レイヤーマスターに当たります。

ビジネスの上流から下流までの工程を自社で抱え込むのではなく、バリュー・チェーンの一部に焦点を当てて資源を投入し、他社との優位性を築く方法が、このレイヤーです。

オーケストレーター

オーケストレーターとは、自社が抱えるバリュー・チェーンのうち、価値をより発揮できるプロセス以外をアウトソーシング(外注)し、最適化する企業のこと。

具体的には、原材料の調達や製造、物流、販売、マーケティングなどのうち、コストの大きなプロセスを外注するなどして、新たなバリュー・チェーンを構築し全体の価値を高めようとしていく考え方です。

マーケットメーカー

マーケットメーカーとは、複数企業を取り巻くバリュー・チェーンにおいて、その弱みや欠点を分析し、プロセスの間に入る形で市場を開拓していく企業を指します。ビジネスの川上・川下を結びつけるマーケットメーカーは、競合がいない分、新たなビジネス価値の創出につなげられる可能性を秘めています。

パーソナルエージェント

パーソナルエージェントとは、一種の販売代理店として企業と顧客の間に入り、市場での影響力を高める企業のことです。その典型的な例は、大手通販サイトのアマゾンドットコムやヤフーショッピングなど。

これらの企業は、店舗に向けてアドバイスを行ったり管理をしたりする他、顧客の購買プラットフォームとして機能。供給側と需要側双方に対して、強い影響力を保持しています。

弊社FMIがお客様のデコンストラクションをサポート

デコンストラクション(脱構築)に関する理解は深まりましたでしょうか。哲学の域から派生したデコンストラクションは、今やビジネスシーンでも非常に注目される概念です。特にイノベーションが進む昨今、バリュー・チェーンの再構築は、企業経営を行う事業主にとって重要な課題となることは言うまでもありません。

フロンティア・マネジメント株式会社(FMI)では、デコンストラクションなどのビジネス課題を経営のスペシャリスト集団がきめ細かにサポート。顧客が抱える課題に寄り添い、最適なソリューションやプランニングなどを提供しています。是非これを機に、現在お客様が抱える悩みや課題がございましたらご相談ください。

関連記事

エリアマーケティング戦略とは?分析のポイントや手法を解説

これから店舗を出店するとき、あるいは既存店舗の戦略の見直しを行うときに有効なのが「エリアマーケティング」です。特に、今後人口の減少が見込まれている日本では、競合店との競争は激化の一途をたどると予想されます。限られた顧客を確保するためにも、エリアマーケティングの重要性はますます高まっていくでしょう。 ここではエリアマーケティングを行う目的やその指標、分析のポイントなどについて解説します。

対談ウェビナー① 「次世代経営者の人材育成」 株式会社スコラ・コンサルト 柴田昌治プロセスデザイナー代表

どうして、日本企業には経営人材が育たないのか。何が変革を阻んでいるのか。大企業が抱える病理とは…。バブル期の80年代後半から、日本企業の「組織風土改革」に取り組んできた株式会社スコラ・コンサルト創業者の柴田昌治氏と、フロンティア・マネジメント株式会社大西正一郎代表が、2回に分けて討議します。

マーケティングファネルはBtoBでも使える?意味や活用法を解説

マーケティングファネルは、マーケティングにおいて効果的なアプローチを行うために用いられるビジネスの基本的な考えです。 購買のどの段階で見込み客が脱落しているかを把握するため、マーケティングファネルは有効な手段となります。そのため、まずはマーケティングファネルがどのようなものであるのかを理解しておくと良いでしょう。 本記事では、マーケティングファネルの基本的な考え方を徹底解説します。BtoCだけでなくBtoBにおいても活用できる考え方なので、ぜひ参考にしてください。

ランキング記事

1

「クララが立った!」を英訳せよ

「クララが立った!」の翻訳は容易ではない。『アルプスの少女ハイジ』を知らない国の人に、「Clara stood up !」や「克拉拉站着!」と直訳しても意味を成さない。言葉には様々な意味や記号が埋められている。それは、年代、国、民族、言語で大きく異なるからだ。

2

閉店相次ぐ銀座 コロナ禍で商業施設苦境に

東京の代表的な商業地である銀座で、店舗の閉店が増えつつある。メインストリートの「中央通り」から中に入った通りでは、閉店した店舗が目立ち、中央通りに立地するビルでも空室が散見される。

3

リカーリングビジネスはサブスクリプションとどう違う? 新しい収益モデルを解説

従来の商品やサービスを売ったら終わりの「買い切り型」モデルとは異なるビジネスモデルが目立ちます。 そのなかのひとつが「リカーリング」です。リカーリング型のビジネスには様々なメリットやデメリットがあります。 本記事では、リカーリングのメリット・デメリットや、サブスクリプションとの違いについて、具体例を挙げながら解説します。

4

内部統制報告制度「J-SOX法」とは? なぜできたのか?

企業における内部統制は、様々な業務が適正に行われ、組織が適切にコントロールされているかどうかをチェックすることを指しますが、その中でも事業年度ごとの財務報告の内部統制について定めているのが、J-SOX法(内部統制報告制度)と呼ばれる制度です。 J-SOX法は、事業年度ごとに公認会計士ないしは監査法人の監査を受けた内部統制報告書と有価証券報告書とともに内閣総理大臣へ提出することが義務付けられています。 また違反した場合は、金融商品取引法に「(責任者は)5年以下の懲役または500万円以下の罰金またはその両方(法人の場合は5億円以下の罰金)」と罰則が定められています。 しかし、結果的に企業の内部統制を強化し、不正会計などのリスクを減らすことができるため、J-SOX法は企業にとってもメリットのある制度と言えます。 この記事では、J-SOX法の解説のほか、ITシステムに関する「IT統制」についても解説しています。企業の監査部門や、内部統制に関する部署で働いている方は、ぜひ参考にしてください。

5

パワー半導体の世界シェアは?注目市場の今後の動向を解説

パワー半導体(パワートランジスタ)は、家電や電気自動車をはじめとして、さまざまなデバイスの電源管理に使われています。 多くの分野で需要が伸びており、長期的な成長が期待できるマーケットです。 日本の企業や大学発ベンチャーが競争力を保っている分野でもあり、「パワー半導体強国」として世界市場でのシェアを獲得するべく、積極的に研究開発を行っています。 本記事では、世界規模で成長をつづけるパワー半導体の市場規模や、今後の展望を解説します。

人気のキーワード

海外スタートアップ情報はこちら!  寄稿・執筆者募集中