「マルチプル法」の意味とは？M＆Aにおける企業価値の計算方法をわかりやすく解説

マルチプル法とは

マルチプル法（Multiple methods）は、類似する上場会社や事業との比較により、企業価値を相対的に評価する手法です。

「マルチプル」は、企業価値を算出するための「倍率」という意味であり、マルチプル法は「倍率法」「類似上場会社法」「乗数法」とも呼ばれています。

企業価値とは、会社の経済的な価値です。M&Aや投資などの経営戦略を行う場合の判断材料として、重要な意味を持っています。特にM&Aにおいては、マルチプル法によって求められた適正な企業価値が、買い手にとっての買取価格、売り手にとっての売却希望価格の提示に役立つのです。

求められた企業価値から「ネットデット」を差し引くと株式価値を算出できます。ネットデットとは、借入金などの有利子負債から現金を差し引いた金額であり、「純有利子負債」とも表されます。

マルチプル法の考え方

企業価値を評価する手法は主に「マーケット・アプローチ」、「インカム・アプローチ」、「ネットアセット・アプローチ」の3種類であり、マルチプル法は「マーケット・アプローチ」に含まれる手法です。

インカム・アプローチでは、将来的に期待される収益やキャッシュフローの予測を基準に企業価値を算出しており、ネットアセット・アプローチでは企業の純資産を基準に算出しています。対してマーケット・アプローチでは、同じ市場に属している類似企業と比較して企業価値を算出しており、客観的でかつ市場のトレンドを反映した価値が求められる算出手法です。

「類似する上場企業の評価倍率を参考にして、対象となる企業の価値を算出できる」という理論が成立する背景には、「対象企業と類似する上場企業には、同じ企業価値や株式価値がある」という考え方があります。

マルチプル法とDCF法の違い

M&Aなどで企業価値を算出する場合に、マルチプル法とよく並列されるのが「DCF（ディスカウント・キャッシュ・フロー）法」です。

マーケット・アプローチに分類され、「相対的な」企業価値を算出するマルチプル法に対し、DCF法は、企業が生み出すキャッシュフローからリスクを差し引いて「絶対的な」企業価値を算出する手法であり、インカム・アプローチに分類されます。

DCF法では将来の経済や社会状況の変化などを予測する必要があるため、マルチプル法に比べて算出の難易度は高いです。

実践では、DCF法の欠点を補うためにマルチプル法が併用されるケースも多くあります。

マルチプル法のメリット・デメリット

マルチプル法のメリット・デメリットについて説明します。

マルチプル法のメリット

マルチプル法のメリットは、大きく３点あります。

1つ目は計算方法がシンプルであるという点です。将来的なキャッシュフローを割り引いて現在価値を求めるという、複雑な計算が必要なDCF法などのインカム・アプローチに比べて、マルチプル法では複雑な計算や将来予測が不要です。公式に数値を当てはめ、平均値や中央値を求めるというシンプルな計算手順で、スピーディーな算出を可能にします。

2つ目は客観性が高い点です。複数の類似企業の財務資料や市場株価といった客観的な前提条件をもとに評価倍率を決定するため、得られる評価結果も客観性が高いといえます。

3つ目は非上場企業でも企業価値を算出できるという点です。上場企業では、株価と株式数で求められる時価総額などから企業価値を求められますが、同様の方法では、株価などの指標を持たない非上場企業は企業価値を算出できません。

そこで、類似する上場企業の経営指標からマルチプルを導いて乗じるマルチプル法を用いれば、企業価値の算出が可能になるのです。

マルチプル法のデメリット

マルチプル法のデメリットは、大きく2つあります。

1つ目は類似企業の選定が難しい点です。類似企業や類似事業の選定は、算出する人の裁量に委ねられており、結果にばらつきがみられてしまうため、慎重な検討・判断が必要です。類似点が多い企業を選定したとしても、評価対象企業の独自性を企業価値に反映できないという懸念点もあります。

2つ目は、選定した類似企業の株価の変動が、マルチプル法で求められる企業価値も変動させてしまうという点です。類似企業の選定の際は観測期間にゆとりを持ち、財務状況を適切に評価して、大幅な変動のリスクを最小限に抑える必要があります。

マルチプル法で使われる主要な４つの指標

マルチプル法は、類似する企業から算出した評価倍率をもとに、対象企業の企業価値を求めます。

マルチプル法で使われる指標（何の倍率を用いるか）は理論的には多数ありますが、本記事では現場でよく使われる「PER」「PBR」「EBIT」「EBITDA」の4つに絞り、それぞれの指標の意味と特徴、簡単な計算方法を説明します。

PER（株価収益率）

PER（Price Earnings Ratio）は、日本語に訳すると「株価収益率」を指します。

純利益に対して株価が割安か、割高かを判断できる指標です。

PER=時価総額（=株価×発行済み株式数）÷当期純利益　または
PER=株価÷1株あたりの純利益　
として求められます。

このように算出したPERに企業価値を算出したい会社の当期純利益を掛けると当該会社の時価総額を導出できます。

PBR（価格純資産比率）

PBR（Price Book-value Ratio）は、訳すると「株価純資産倍率」であり、PERと並んで、株式市場ではよく使われる指標です。「株価を1株あたりの純資産で割った値」として算出され、純資産に対して株価が割安か、割高かを判断できる指標です。

PBR=株価 ÷ （1株あたり純資産＝純資産 ÷ 発行済株式総数）
として求められます。

算出したPBRに企業価値を算出したい会社の純資産を掛けると当該会社の時価総額を求めることができます。

EBIT（利払い前・税引き前利益）

EBIT（Earnings Before Interest and Taxes）は、直訳すると「利息、および税金控除前の利益」です。EBITは資金調達の必要が高い企業の、本業での利益状況を見て企業価値を算出する際に、よく使われています。

EBITは「経常利益に支払利息を加え、そこから受取利息を差し引いた値」として計算できるため、支払利息などの影響を除いた利益を測れる指標です。

EBIT=経常利益+支払利息−受取利息
と求められます。

EBITDA（利払い前・税引前・減価償却前利益）

EBITDA（Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization）は、直訳すると「利息を控除する前、税引前の利益と減価償却費」となります。

EBITDAは、「利息控除、税引前の利益に減価償却費を加えた値」として算出できるため、企業のキャッシュによる収益力を測れる指標となります。

EBITDA=営業利益+減価償却費
EBITDA倍率=事業価値（EV=Enterprise Value=株式時価総額＋純有利子負債）÷EBITDA
として求められます。

算出したEBITDA倍率を当該企業のEBITDAに掛けると事業価値を計算できます。

マルチプル法による企業価値の計算方法と注意点

マルチプル法を使って企業価値を計算する際、類似企業の選定から、対象となる企業の企業価値を算出するまでには、ステップに沿って計算を行う必要があります。

実務で使用する際のイメージを描くため、マルチプル法を実際に使用する場合の大まかな流れとともに、計算方法と計算式、計算する際の注意点について説明します。

企業価値の算出手順

マルチプル法を使う場合、次のような流れにより、評価該当企業の企業価値を求めることができます。

• 少なくとも2社以上の類似企業をリストアップする
• 選定した各企業について、マルチプル（倍率）を計算する
• 2で得られたマルチプルの平均値、もしくは中央値を算出し、対象となる企業の財務指標などに掛ける

類似企業の選定の際は、事業内容や成長性、事業規模などの基準で上場企業を選定します。

選定した類似企業の企業価値を類似企業のKPIで割ってマルチプルを求め、評価対象企業のKPIにかけると企業価値を算出できるのです。

具体的に、評価したい企業をA社、類似企業をB社、C社と設定し、EBITDA倍率を使用する場合を考えると、
A社の事業価値＝A社のEBITDA×（B社とC社のEBITDA倍率の平均値または中央値）
という計算式により算出できます。

計算する際の注意点

マルチプル法を使って計算する際の注意すべき点は、主に3つあります。

1つ目は慎重に類似企業の選定を行うという点です。デメリットでも挙げたように、類似企業の選び方によって評価結果が大きく変化するため類似企業の選定には注意が必要です。

2つ目は適当な倍率を選定するという点です。業界の特徴や収益モデルによって適する指標は異なるため、評価時に株式市場がどの指標を重視しているかを見極めましょう。ちなみにEBITやEBITDAを用いたマルチプル法では、理論的にDCF法で求めた企業価値に近づくと言われています。

3つ目はマルチプル法にこだわりすぎないという点です。マルチプル法は現場でよく使われていますが、唯一無二の結論を導き出せる完璧な手法ではありません。マルチプル法にこだわり過ぎず、２～３つの他の手法も併用するとより正確な評価結果につながりやすくなります。

企業価値を計算するために、マルチプル法は有効

マルチプル法はシンプルな計算モデルで、客観性の高い企業価値を算出できる手法です。

マルチプル法の意味やメリットとデメリットなどを把握した上で採用すれば、投資やM＆Aなどの場面でより正確な判断をスピーディーに下せるようになります。

Frontier Eyes Onlineではこのような経営分析など、ビジネスで使えるさまざまな情報を提供しています。ぜひメルマガに登録してみてください。