EVへの移行とエンジン部品の今（12）オルタネーター

電気自動車（EV）では不要となる、エンジン車特有の部品事業を取り上げる本連載。12回目はオルタネーターに焦点を当てる。オルタネーターは、エンジンの駆動回転力を電気エネルギーに変換する発電機だ。エアコンや窓の開閉、ヘッドライト・車内灯などで使う電気を供給し、余った電気はバッテリーに蓄えられる。

エンジンがないEVには搭載されず、ハイブリッド車（HV）でもオルタネーターの代わりに別の機構が発電機能を担うケースが多い。EVやHVの普及に伴い市場縮小が見込まれる中、自動車電装部品を主力としてきた規模の大きいサプライヤーのシェアが高く、再編が起きている。

執筆者：

池田勝敏

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▼EVへの移行とエンジン部品の今（シリーズ通してお読み下さい）
「EVへの移行とエンジン部品の今」シリーズ

デンソー、三菱電機が世界シェア上位

オルタネーターの世界市場規模は、2020年時点で約3,000億円。世界市場シェアは図表1にある通り、デンソー（全社売上高7.2兆円）が首位で、仏Valeo（同3.4兆円）とともに約4分の1ずつを占める。三菱電機（2024年に自動車機器部門が分社・独立し、現在は三菱電機モビリティとなる。同社の売上高9,441億円）、独SEG Automotive（同1,356億円）が続く。

国内市場規模は、2022年時点で約500億円。国内市場シェアは図表2の通り、デンソーが60%、三菱電機が約30%を占め、Astemo（同2.2兆円）、澤藤電機（同236億円）なども参入している。澤藤電機は、日野自動車が30%出資する日野自動車系列サプライヤーであり、デンソーも9%出資している。商用車向けのオルタネーターやモーターのサプライヤーとして、高い技術力を有している。

図表1_オルタネーターの世界シェア
出典：富士キメラ総研「2021 ワールドワイド自動車部品マーケティング便覧」

図表1_オルタネーターの国内シェア
出典：総合技研株式会社「2023年版　主要自動車部品255品目の国内における納入マトリックスの現状分析」

EVだけでなくHVでも搭載されない

エンジン車では、エンジンの回転をベルトで伝達し、オルタネーターで発電する仕組みだが、EVではエンジンがなく、その代わりとなる駆動モーターが発電機を兼ねる場合が多い。HVはエンジンとモーターで駆動するが、HVもEVと同様にモーターが発電機を兼ねる場合が多い。

HVの一種である「マイルドハイブリッド車」では、エンジンを始動する「スターター」とオルタネーターの機能を一体化した「ISG（Integrated Starter Generator）」という部品がオルタネーターの代わりに採用される。このため、EVに限らず、HVでもオルタネーターは不要となる場合が多い。

デンソーは一部事業を中国部品メーカーへ譲渡

総合サプライヤーであるデンソーは、2〜3万もの種類の製品や部品を生産しており、事業ポートフォリオの最適化に向けて、エンジン関連部品を中心に閉鎖・縮小・譲渡する「総仕上げ」活動を進めている。その先駆けとなったのが、オルタネーターだ。

2022年、オルタネーターの一部の事業を中国の部品メーカーであり、技術支援先でもある、成都華川電装に譲渡すると発表。設備老朽化による供給不安定の解消と電動化への備えをより強化するため、農業・建設機械向けを中心に譲渡を決めた。

デンソーが事業譲渡の際、重視しているのが「四方良し」である。事業譲渡が、供給先や譲渡先、自社、サプライヤーそれぞれにとって良い形になるようにするという考えだ。その大前提として「お客様に変わらない高品質な『III型オルタネーター』を提供する」として、コロナ禍の渡航制限がある中で、華川電装と100回以上のウェブ会議を開いて品質の等価性維持に努め、合意に至ったという。事業譲渡への強い信念がうかがえる事例である。

その後もデンソーは、「燃料ポンプ」を愛三工業（全社売上高3,372億円）に、「スパークプラグ」と「排ガスセンサー」を日本特殊陶業（同6,529億円）に譲渡することを決定。2025年11月にはカーエアコン用ホース・配管事業をマルヤス工業（同1,427億円）に譲渡する検討を始めたと発表し、「総仕上げ」を推し進めている。

ボッシュも中国メーカーに売却

世界シェア上位にいるSEG Automotiveは、独ボッシュ（同約15兆円）がスターターやオルタネーターを手がける部門を切り離して設立した会社が前身だ。ボッシュは、同社を2018年に中国の機械・自動車部品メーカーである鄭州煤鉱機械集団に売却した。

当時、ボッシュ幹部は「この部門は過去数年間にわたって良好な業績を示してきた。だが、厳しい競争事情とコスト圧力の増加により、パートナーとの合弁事業にするか、あるいは売却したほうが、より成長する見込みがあると判断した」とコメントしている。価格競争に陥り、赤字が続いたことが売却の背景にあったとされている。