前島有吾 | Frontier Eyes Online by フロンティア・マネジメント

前島有吾 Yugo Maejima

マネージング・ディレクター、マネジメント・コンサルティング部門経営改革推進部

職歴

アクセンチュア㈱経営コンサルティング本部を経て、フロンティア・マネジメント㈱に入社。小売・流通業界、消費財メーカーを中心に各種業界における長期戦略・海外戦略・中期経営計画の策定、並びに経営基盤の強化支援等のプロジェクトに従事。共著書に「経営コンサルタントが読み解く流通業の『決算書』」（商業界）がある。

学歴

慶應義塾大学経済学部卒業

執筆一覧

プロスポーツチームの戦略オプション②～スタジアム・アミューズメント化経営の要所

コロナ禍において、プロスポーツチームが取り得る戦略オプションは、どのようなものがあるだろうか。今回は取り組みが活性化してきている「スタジアム・アミューズメント化」経営について、その提供価値と実現スキームに焦点を当てて解説していく。

コロナ後に生き残れるか？旅行代理店、変革のラストチャンス

コロナ禍の長期化により、旅行業全般が窮地に陥っている。2021年8月現在も感染の拡大は続いており、回復は少なくとも国内旅行が2022年度、海外旅行が2024年度と予想する。しかし、伝統的な対面型の旅行代理店はICTの発展に伴う直販化・OTA（Online Travel Agent）の台頭で、元々苦しい状況にあった。旅行業界の変革や消費者意識の変化のスピードは加速しており、コロナ禍は事業改革への最後のチャンスであるといえる。

プロスポーツチームの戦略オプション①～コロナ禍でとるべき選択とは

近年、国内においてサッカー、野球、バスケットボールを中心に各種競技でプロスポーツチームが多数誕生しており、スポーツ市場は拡大傾向にある。一方、経営状況が厳しいチームが多く、組織の維持・発展に向けては、地域・チーム特性を活かした独自戦略の構築が求められている。

オンライン接客で勝機を見出せるか？衰退する百貨店業界の生き残り戦略

新型コロナウイルスの緊急事態宣言の影響で、百貨店の売上高は７割以上落ち込み、その後も思うように回復していない。現在の私たちを取り巻くwithコロナ時代、ニューノーマル時代において、百貨店は新たなビジネスモデルの開拓を求められている。この記事では、百貨店本来の強みを生かしつつ、デジタルで客をもてなす「オンライン接客」について解説する。

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筆者紹介

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EVは本当に最適か？⑤　基幹産業＝自動車を守る為に

ゼロカーボン社会に向け、EV（電気自動車）は本当に最適なのだろうか？シリーズ最終回は、日本が技術的優位に立つ「Hy-CAFE」（Hy：水素/C：Cold fusion/A：Ammonia/F：Fuel cell/燃料電池/E：e-fuel」を生かした、自動車の次世代エネルギー革命についてまとめた。

村上春樹さんから学ぶ経営⑯「文章はいい、論旨も明確、だがテーマがない」

前回のテーマは「変えてはならないことがある」でした。そこで今回は、本田宗一郎氏――「社の連中に技術的な話をしたことがない。話すことは、みな技術の基礎になっている思想についてである」「技術はテンポが早く、すぐ陳腐化してしまう。技術はあくまでも末端のことであり、思想こそ技術を生む母体だ」（『起業家の本質』プレジデント社）――のようなお話です。それでは今月の文章です。

「安すぎる日本」で国民は苦しむか？　最低賃金引上げの合理性を問う

最低賃金引上げが叫ばれている。日本の賃金は国際的に見て安いらしい。一般消費財でも、スターバックスコーヒーやマクドナルドなどグローバルブランドの商品が日本では先進国中で最低価格となっており、「安すぎる日本」として話題になっている。最低賃金引き上げは、本当に筋のよい政策なのだろうか。

相続登記義務化のインパクトとは？

不動産を相続した場合、不動産の名義を被相続人から相続人に変更する必要があり、この手続きを「相続登記」と呼ぶ。従来相続登記は任意であったが、2021年6月の法改正により2024年を目途に義務化されることになった。相続登記義務化の背景と、そのインパクトは何かを考察する。

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