甕 知行 Tomoyuki Motai

ディレクター、コーポレート戦略部門

職歴

2017年にフロンティア・マネジメント㈱に入社。フロンティア・マネジメントでは、大手小売業の全社構造改革・業務改革、大手電力企業のM&A支援(バイサイド)、大手食品メーカーの成長戦略策定等、幅広いテーマのCEOアジェンダプロジェクトに従事。

専門

経営戦略立案支援

学歴

早稲田大学文学部社会学コース卒業

執筆一覧

CES2020 現地からの報告~5Gからスタートアップ動向まで~ (4)モビリティ業界の動向

CES2020では、3エリアにまたがって3種類の展示スペースがあった。 まず、Tech Eastと呼ばれるエリアでは、モビリティ関連(Travel&Tourism、Self-Driving Technology、Smart Cities)とその他各種の先端技術領域(3D Printing、AI&Robotics、Drones、Enterprise Solutions、High-Tech Retailing)に関連して、世界の名だたる企業がこぞって試作品や最新プロダクトを展開していた。 Tech Westエリアでは、一般消費者の日常的な生活に関わる分野(Family Tech、Smart Home、Health & Wellness、Fitness、Sleep Tech、Wearables、Digital Money)の展示と1,200を超える世界中の先端ベンチャー企業が集結する「Eureka Park」があった。 そしてTech Southエリアには、通信・メディア・エンターテイメントに関わる領域を中心に、Sports Tech関連やマーケターやクリエイター向けのコンテンツが展開された。 このエリア分けからは、主催者である全米民生技術協会(CTA)や世界各地から電子機器の商談をするためにやってくる各企業人たちが、当領域のプレイヤーの主要ドメインを(1)モビリティ・都市、(2)生活家電、(3)メディア・コンテンツの3種類に分類して認識していることが読み取れる。ここではその3領域のなかから、もっとも日本企業の展示が多かった(1)モビリティ・都市の領域を取り上げる。

CES2020 現地からの報告~5Gからスタートアップ動向まで~ (5)スタートアップが走る道

CESがスタートアップの祭典として、世界的に有数の規模を誇ることをご存じだろうか。 もちろんグローバル家電や自動車メーカーなどの派手な発表を前にすると、その存在感はかすむが、CES2020には約1,200社のスタートアップが集結していた。その大半は“Eureka Park”というエリアにブースを設置。本記事ではEureka Park中心に、テーマを絞って話題を集めていたスタートアップを紹介する。

CES2020 現地からの報告~5Gからスタートアップ動向まで~ (3)デジタル×ヘルスケアのいま

日本国内では2025年、国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上というこれまでにない「超・超高齢社会」を迎える。 その影響は医療分野にとどまらず、介護の分野にも影響している。介護士の数が追いつかず、介護を受けられない人が出ることが予想されていることから、高齢者や介護者を対象としたソリューションが期待されているのがデジタルヘルスの分野だ。 ヘルスケア業界が目指している「医療の質向上」「医療費の抑制」「医療へのユニバーサルアクセス(誰でも医療が受けられる)」の実現において、デジタルヘルスによるソリューションは必須で、高齢者や介護者だけでなく、昨今では健康への意識も高まっている。 今回のCES2020では、健康状態をモニタリングできるウェアラブルデバイスだけでなく、睡眠ケアソリューション(スリープテック)が目立った。

CES2020 現地からの報告~5Gからスタートアップ動向まで~ (2)今後のゲーム業界のゆくえ

ゲーム業界に焦点を絞ってCES2020を振り返ってみると、まずソニーによるPlayStation5の詳細発表が思い出されるが、本記事ではそれ以外の注目すべきトレンドを取り上げる。 2019年のゲーム業界の話題をさらったのは、いわゆるITジャイアントと呼ばれるGoogleやApple、Microsoftなどだった。 簡単に振り返ると、Googleは2019年3月にゲームストリーミングサービス“STADIA”を発表。iPhoneという圧倒的なインストールベースをてこにしたAppleによる定額制ゲームサービス”Arcade“も話題をさらった。MicrosoftとソニーによるAI・クラウド分野での戦略的提携に向けた動きもあった。こういった昨年の動きを踏まえて、今年のCESはどうだったか、早速見ていきたい。

これまでの記事を読む>

人気記事

CES2020 現地からの報告~5Gからスタートアップ動向まで~ (1)5Gの動向

今年も国際的なデジタル技術見本市「CES」(Consumer Electric Show)が1月7日~10日、アメリカ・ラスベガスで開かれた。世界中のテクノロジー関連企業が集まる祭典は今年で53回目。名だたる大企業が最新技術を発表するが、全般的に日本企業の出遅れ、存在感の薄さが目立った。本記事では、CES2020で当社が注目した5つのテーマ、「5G」、「ゲーミング/AR・VR」、「デジタルヘルスケア」、「モビリティ・都市」、「スタートアップ動向」について、それぞれ今年のトレンドや今後の展開を交えながら、5回にわたって報告する。

CES2020 現地からの報告~5Gからスタートアップ動向まで~ (2)今後のゲーム業界のゆくえ

ゲーム業界に焦点を絞ってCES2020を振り返ってみると、まずソニーによるPlayStation5の詳細発表が思い出されるが、本記事ではそれ以外の注目すべきトレンドを取り上げる。 2019年のゲーム業界の話題をさらったのは、いわゆるITジャイアントと呼ばれるGoogleやApple、Microsoftなどだった。 簡単に振り返ると、Googleは2019年3月にゲームストリーミングサービス“STADIA”を発表。iPhoneという圧倒的なインストールベースをてこにしたAppleによる定額制ゲームサービス”Arcade“も話題をさらった。MicrosoftとソニーによるAI・クラウド分野での戦略的提携に向けた動きもあった。こういった昨年の動きを踏まえて、今年のCESはどうだったか、早速見ていきたい。

CES2020 現地からの報告~5Gからスタートアップ動向まで~ (5)スタートアップが走る道

CESがスタートアップの祭典として、世界的に有数の規模を誇ることをご存じだろうか。 もちろんグローバル家電や自動車メーカーなどの派手な発表を前にすると、その存在感はかすむが、CES2020には約1,200社のスタートアップが集結していた。その大半は“Eureka Park”というエリアにブースを設置。本記事ではEureka Park中心に、テーマを絞って話題を集めていたスタートアップを紹介する。

CES2020 現地からの報告~5Gからスタートアップ動向まで~ (4)モビリティ業界の動向

CES2020では、3エリアにまたがって3種類の展示スペースがあった。 まず、Tech Eastと呼ばれるエリアでは、モビリティ関連(Travel&Tourism、Self-Driving Technology、Smart Cities)とその他各種の先端技術領域(3D Printing、AI&Robotics、Drones、Enterprise Solutions、High-Tech Retailing)に関連して、世界の名だたる企業がこぞって試作品や最新プロダクトを展開していた。 Tech Westエリアでは、一般消費者の日常的な生活に関わる分野(Family Tech、Smart Home、Health & Wellness、Fitness、Sleep Tech、Wearables、Digital Money)の展示と1,200を超える世界中の先端ベンチャー企業が集結する「Eureka Park」があった。 そしてTech Southエリアには、通信・メディア・エンターテイメントに関わる領域を中心に、Sports Tech関連やマーケターやクリエイター向けのコンテンツが展開された。 このエリア分けからは、主催者である全米民生技術協会(CTA)や世界各地から電子機器の商談をするためにやってくる各企業人たちが、当領域のプレイヤーの主要ドメインを(1)モビリティ・都市、(2)生活家電、(3)メディア・コンテンツの3種類に分類して認識していることが読み取れる。ここではその3領域のなかから、もっとも日本企業の展示が多かった(1)モビリティ・都市の領域を取り上げる。

これまでの記事を読む>

ランキング記事

1

「ウマ娘」ショック 2000年代初頭と酷似、開発費高騰リスクを抱えるスマホゲーム業界

「ウマ娘」「原神」など多額の開発費を投下したタイトルのヒットや、中国メーカーの台頭により、スマホゲームの世界でも開発費が高騰しつつある。この状況は、3Dの高度なグラフィックスに対応を迫られ、メーカーの合従連衡が続いた2000年台初頭から中盤にかけての状況に酷似している。

2

破壊的イノベーションと持続的イノベーションの違いは?メリットや事例を解説

破壊的イノベーションとは、既存事業のルールを破壊し、業界構造を劇的に変化させるイノベーションモデルです。 この概念は、ハーバード・ビジネススクールの教授であった故クレイトン・クリステンセン氏の著書『イノベーションのジレンマ』で提唱されました。それ以降、飽和状態となりつつある市場に必要なイノベーションとして注目されています。 本稿では、破壊的イノベーションの理論や企業の実践例から、破壊的イノベーションを起こすために必要となる戦略までを解説します。

3

コロナ後に生き残れるか?旅行代理店、変革のラストチャンス

コロナ禍の長期化により、旅行業全般が窮地に陥っている。2021年8月現在も感染の拡大は続いており、回復は少なくとも国内旅行が2022年度、海外旅行が2024年度と予想する。しかし、伝統的な対面型の旅行代理店はICTの発展に伴う直販化・OTA(Online Travel Agent)の台頭で、元々苦しい状況にあった。旅行業界の変革や消費者意識の変化のスピードは加速しており、コロナ禍は事業改革への最後のチャンスであるといえる。

4

渋沢栄一が現代に生きていたら NHK大河ドラマ「青天を衝け」が佳境

渋沢栄一が生きていれば、何をしただろうか?何を思っただろうか?苦境にある現在の日本経済を見て、何を作り、何を学ぼうとするだろうか?幕末~昭和の激動の時代を生き、500社以上の設立に関わった渋沢栄一の生涯から、将来の指針を得たいと思う。(トップ画像提供 深谷市)

5

注目を集めるCSV経営とは?実現のための戦略と事例を解説

CSVとは、「Creating Shared Value(共通価値の創造)」の略語です。社会的価値を戦略的に追求すれば、経済的価値も自然に生まれるという考え方を指します。 社会の利益と一企業の利益を同時に追求できることから、持続可能な経営に必要な考え方として注目されているCSV。しかしCSRとの違いや具体的なメリット、経営への落とし込み方について詳しく知らない人も多いでしょう。 そこでこの記事では、CSV経営のメリット・デメリットや国内大手企業のCSV経営事例を解説。またCSVを実践するために必要な経営戦略についても、分かりやすく説明します。

人気のキーワード

海外スタートアップ情報はこちら!  寄稿・執筆者募集中