「大西 正一郎」の記事一覧

ドラマ「半沢直樹」に学ぶこと JALのリアル「タスクフォースメンバー」が語る

TBS日曜劇場「半沢直樹」の快進撃が続いている。2013年に放映された前作は、最終回の平均視聴率が平成の民放ドラマ1位となる42.2%(関東地区)をマークし社会現象になった。今回も、視聴率が20%台の中盤と極めて快調だ。筆者は、後半のストーリーのモデルとなった「JAL再生タスクフォース」のメンバーであり、実際に日本航空に乗り込んで「タスクフォース部屋」を設置した。その当時のことを思い出しながら「半沢直樹」を見ている。ドラマと実際に起こったことに違いはあるものの、スリルのある面白いドラマとして楽しんでいる。 本稿では、筆者が、「半沢直樹」をみて感じたこと、そして、学ぶべきと思ったことを述べたいと思う。

徳川慶喜、危機時のリーダーとしての評価は?  大河「青天を衝け」で大注目

幕末の登場人物の中で江戸幕府最後の(第15代)将軍・徳川慶喜ほど評価の分かれる人物はいないだろう。大政奉還で近代化に向け類いまれなるリーダーシップを発揮した一方で、鳥羽伏見の敗戦以降の行動は、リーダーシップを放棄したようにも見える。日本資本主義の父、渋沢栄一を題材とした2021年NHK大河ドラマ「青天を衝け」では、渋沢栄一を登用した人物として描かれ、その役を草彅剛が好演している。危機時における徳川慶喜のリーダー像について、検証したいと思う。

ポストコロナ 地方銀行の生き残り戦略を探る ㊤ 展望編「元の状態には、戻らない」~経営統合、M&Aも視野に~

数十年に一度の大きな混乱が生じた場合、大事なことは「決して元の状態に戻ることはない」と考えることである。 巷では、新型コロナショック(パンデミック)のニュースで溢れており、待望であった東京オリンピックの1年延期も決定され、日本(特に東京都)における感染はいよいよ第二の波を迎えようとしている。そして、日本以上に、米国やイタリア等の欧米諸国の感染の広がりは日々激しさを増している。政府や各都道府県の首長が、在宅勤務や外出自粛を要請している中で、私自身もすっかり会食の機会も減り、自宅等で今後の経済や事業戦略を熟考する時間が増えてきたが、皆様も同じ状況ではなかろうか。 この記事では、人口減少による「労働力人口の不足」及び「消費市場の縮小」、そして「マイナス金利」といった三重苦を抱える地方銀行のビジネスが、新型コロナショック後の混迷の時代にどのように変容していくのであろうか、について考えてみた。

「2050年ゼロカーボン」 CO2削減に向けたビジネスの変化

菅義偉首相は2020年10月26日、臨時国会の所信表明演説で、国内の温暖化ガスの排出を2050年までに「実質ゼロ」(ゼロカーボン)とする方針を表明した。この記事では、実現に向けたプロセスの全体像を整理するとともに、それに伴う今後のビジネスの変化について私見を述べたいと思う。

「7割経済」時代の事業再生 Withコロナ ㊤バブル後30年の変化

コロナと共に生きるWithコロナ時代は、「7割経済」と言われている。これは、多くの産業で「コロナ前の水準に業績が回復することはない」ことを意味する。これまでの事業再生は、「経営改革を伴う再生計画を実行すれば、いずれ売上高も回復していく」という基本前提に立っているが、その前提が大きく崩れる。Withコロナ時代はこれまでとは異なる手法、事業再生の「ニューノーマル」が求められる。

地銀再編とは? (予想される変化と今後の動向を解説)

地銀再編の言葉が使用されて久しいが、今後の再編に対する見方は様々だ。その場合に重要なことは、地方銀行の収益性向上の視点のみならず、地銀再編によって顧客(消費者・企業)に対してどのようなメリット・デメリットがあるかの視点である。本稿では、顧客視点からみた地銀再編の姿について解説する。

GDP2065年までに4割減予想 中小企業の生産性向上が不可欠

日本の生産年齢人口がこのまま減り続け、企業の生産性が向上しなければ、日本のGDPは現在より2065年には約4割減ることになる。そうならないためには、企業数の99%以上を占める中小企業の生産性向上が不可欠だ。中小企業再編の議論が高まる中、特に地方企業が何をするべきか、考察した。

上場企業の再建を阻む障害とは? コロナ禍による経営資源散逸を防ぐ

コロナショックが本年2月頃より始まってから10か月が経過しようとしているが、上場企業においても、コロナの影響を直接・間接に受けている企業が相当数存在している。来年以降、時間の経過とともに業績悪化に耐えられない企業も、急増する可能性も出てきている。 上場企業の再建には実務上いくつかの障害があり、将来的にはその解消が必要と感じている。本稿では、その障害をいくつか具体的にご紹介し、それについての解消策をご提示する。

経営危機を乗り越えるリーダーとは ダイエー、日本リースの案件から学ぶ

企業は、長年の間に倒産危機、敵対的買収、大規模災害、不祥事の発覚等の経営危機に直面することがある。現在、コロナ禍に直面している企業は、まさにこの代表例にあたるだろう。 筆者は、これまで日本リースやダイエーなど、様々な大規模事業再生案件等において経営危機に瀕した企業等を救済する役割を担ってきてきた。危機時のリーダーに必要な能力は何か。「平時」のリーダーとは何が違うのか。今までの経験から、危機を乗り越えるために求められる、リーダーの能力について整理した。

「コロナ倒産」に備える 日中の倒産関連実務の違い 変わる中国の倒産手続きとは

中国の倒産件数が近時、増加している。増加の一因になっているのが、中国における倒産手続きの変化だ。さらに、中国を現在直撃しているコロナウイルスによる新型肺炎の影響が拡大すると、大幅な中国企業の倒産増加が見込まれる。 本記事では、「コロナ倒産」に備え、中国の倒産手続きのあり方と日本における倒産手続きとの違いについて紹介する。

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「ウマ娘」ショック 2000年代初頭と酷似、開発費高騰リスクを抱えるスマホゲーム業界

「ウマ娘」「原神」など多額の開発費を投下したタイトルのヒットや、中国メーカーの台頭により、スマホゲームの世界でも開発費が高騰しつつある。この状況は、3Dの高度なグラフィックスに対応を迫られ、メーカーの合従連衡が続いた2000年台初頭から中盤にかけての状況に酷似している。

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破壊的イノベーションと持続的イノベーションの違いは?メリットや事例を解説

破壊的イノベーションとは、既存事業のルールを破壊し、業界構造を劇的に変化させるイノベーションモデルです。 この概念は、ハーバード・ビジネススクールの教授であった故クレイトン・クリステンセン氏の著書『イノベーションのジレンマ』で提唱されました。それ以降、飽和状態となりつつある市場に必要なイノベーションとして注目されています。 本稿では、破壊的イノベーションの理論や企業の実践例から、破壊的イノベーションを起こすために必要となる戦略までを解説します。

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コロナ後に生き残れるか?旅行代理店、変革のラストチャンス

コロナ禍の長期化により、旅行業全般が窮地に陥っている。2021年8月現在も感染の拡大は続いており、回復は少なくとも国内旅行が2022年度、海外旅行が2024年度と予想する。しかし、伝統的な対面型の旅行代理店はICTの発展に伴う直販化・OTA(Online Travel Agent)の台頭で、元々苦しい状況にあった。旅行業界の変革や消費者意識の変化のスピードは加速しており、コロナ禍は事業改革への最後のチャンスであるといえる。

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渋沢栄一が現代に生きていたら NHK大河ドラマ「青天を衝け」が佳境

渋沢栄一が生きていれば、何をしただろうか?何を思っただろうか?苦境にある現在の日本経済を見て、何を作り、何を学ぼうとするだろうか?幕末~昭和の激動の時代を生き、500社以上の設立に関わった渋沢栄一の生涯から、将来の指針を得たいと思う。(トップ画像提供 深谷市)

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注目を集めるCSV経営とは?実現のための戦略と事例を解説

CSVとは、「Creating Shared Value(共通価値の創造)」の略語です。社会的価値を戦略的に追求すれば、経済的価値も自然に生まれるという考え方を指します。 社会の利益と一企業の利益を同時に追求できることから、持続可能な経営に必要な考え方として注目されているCSV。しかしCSRとの違いや具体的なメリット、経営への落とし込み方について詳しく知らない人も多いでしょう。 そこでこの記事では、CSV経営のメリット・デメリットや国内大手企業のCSV経営事例を解説。またCSVを実践するために必要な経営戦略についても、分かりやすく説明します。

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