「松岡 真宏」の記事一覧

「社史」を読んでいますか?企業分析の基本の「キ」

企業分析をする場合、対象企業の最近の業績動向を分析することは基本だ。同様に、対象企業の「社史」を熟読することも忘れてはならない。我々個人が出自や育った環境から逃れられないように、企業も創業からの歴史的な環境要因から逃れることはできない。

フロンティア・マネジメント株式会社より新年のご挨拶

明けましておめでとうございます。 フロンティア・マネジメント株式会社の代表取締役である大西 正一郎と松岡 真宏が、2022年年頭のご挨拶をさせていただきます。

「G」(企業統治)を忘れていないか 日本の脆弱なESG

ここ数年、「ESG」投資という言葉がすっかりと普及した。しかし、E(環境)、S(社会)、G(企業統治)という3の視座が統合されるようになったのは、つい最近の話だ。日本では、「E」や「S」を過度に重視し「G」の軽視が懸念される。株主と経営者の死闘の末、「G」企業統治が醸成された米国の歴史を参考に、日本の企業統治について考えた。

「そうだレストラン、行こう。」

「ピンチこそチャンスだ」「コロナで苦しい時こそビジネスモデルを変換できる」。これらは、部外者の無責任な発言だ。塗炭の苦しみにあえぐ外食の現場に、楽観論は響かない。デリバリーやテイクアウトも良いが、それだけでは寂しい。読者の皆さん、今こそレストランに足を運んでみてはいかがだろうか?

「安すぎる日本」で国民は苦しむか? 最低賃金引上げの合理性を問う

最低賃金引上げが叫ばれている。日本の賃金は国際的に見て安いらしい。一般消費財でも、スターバックスコーヒーやマクドナルドなどグローバルブランドの商品が日本では先進国中で最低価格となっており、「安すぎる日本」として話題になっている。最低賃金引き上げは、本当に筋のよい政策なのだろうか。

「前経営陣批判」の罠 現経営陣のネガティブ・バイアスを見分けよう

業績不振の企業経営者の多くは、前経営陣の負の遺産を(無意識的に)強調する傾向がある。歴史を紐解くと、新たな為政者は自らの正統性を主張するため、その前の時代を必要以上に貶めている。インタビューなどで経営陣と接する第三者として我々は、この精神構造を十分に割り引いて企業分析する必要がある。

国による「中小企業いじめ」の社会的リスク

菅政権のブレーンとして中小企業の淘汰・再編を指摘するデービッド・アトキンソン氏。彼の出身である英国の中小企業事情を調べてみた。英国では、日本以上に中小企業数が多く、企業数の増加も続いている。米国と中国を除けば、日本は中小企業数が極端に多いわけではない。中小企業の淘汰・再編にフォーカスする経済政策が本当にマクロ経済の復活につながるのだろうか。

フィルターバブルに気をつけよ!

現代に生きる我々は、レコメンド機能に囲まれている。レコメンド機能に沿った受動的な生を継続すると、自分が見たい情報しか見られない自己世界に迷い込む。個人が各々の閉じた自己世界に安住する社会は、共同体としての軸や価値観が希薄化する。個人間の連帯が薄れた「アノミー」状態が生まれ、自殺増やポピュリズムにつながる。

今だから「タイムマシン経営2.0」 中国から、学んでいるか?

欧米で成功したビジネスモデルを日本に持ち込む経営手法を「タイムマシン経営」と名付け、積極的に推進してきたのはソフトバンク創業者の孫正義氏といわれる。欧米との情報格差が縮まる中、今後主力となるのは次世代型「タイムマシン経営2.0」。すなわち東アジアなど非欧米からのビジネスモデル輸入である。

「クララが立った!」を英訳せよ

「クララが立った!」の翻訳は容易ではない。『アルプスの少女ハイジ』を知らない国の人に、「Clara stood up !」や「克拉拉站着!」と直訳しても意味を成さない。言葉には様々な意味や記号が埋められている。それは、年代、国、民族、言語で大きく異なるからだ。

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アシックスの逆襲「箱根駅伝着用ゼロ」から復活

2022年の箱根駅伝は、青山学院大学が6度目の総合優勝を遂げた。記録は自らの大会記録を大幅に更新する10時間43分42秒。この記事では、レースの高速化を支えるランニングシューズを例に、21年の大会で「箱根駅伝着用ゼロ」に沈んだアシックスの巻き返し戦略に焦点を当てる。

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バルミューダ事例に学ぶインサイダー取引対応

2021年11月中頃、洗練されたデザインが人気の家電メーカー「バルミューダ」が華々しくスマートフォン市場に参入といった話題に、冷や水を浴びせるようなニュースがメディアを賑わせた。社外取締役によるインサイダー取引に係る社内規程違反と関係者の処分についてだった。本件を題材にインサイダー取引対応について考えてみたい。

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2022年展望 不動産 住宅販売のリスクは、金利動向次第

2020年から2021年にかけて住宅の売行きが増加して、特に戸建住宅の売行きが好調だ。しかし、世界各国でインフレが進行しており、各国の利上げ次第では日本の長期金利にも影響し、高額物件の販売にブレーキがかかる可能性もある。

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2022年展望 中国 急激な規制から安定的な政策へ

中国は2021年、経済や文化、教育など様々な方面で、規制や制限を強化した。前年の急激な政策の影響を和らげるため、2022年の中国の経済政策は「穏」(安定)に変化していくとみられる。

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2022年展望  「二刀流」経営の本質に迫る

2021年、米大リーグの大谷翔平選手は投打にわたる「二刀流」として大活躍した。「二刀流」は、非常に難易度が高い。しかしながら、経営においても変化が早い昨今の経営環境に対応するには、複数の業界での経験・知見を持つことはとても有効だ。筆者自身も弁護士としての経験・知見が、コンサルタントや経営者としての仕事に生きている。2022年以降の経営の注目トレンドは「二刀流」であり、本稿ではその本質に迫る。

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