松岡 真宏 Masahiro Matsuoka

代表取締役

職歴

㈱野村総合研究所、バークレイズ証券会社を経て、1997年にUBS証券会社(現、UBS証券㈱)に入社し、1999年に株式調査部長兼マネージングディレクターに就任。2003年に㈱産業再生機構に入社し、マネージングディレクターに就任。2007年にフロンティア・マネジメント㈱を設立し、代表取締役に就任。2012年にフロンティア・マネジメント㈱の中国現地法人であるFrontier Management (Shanghai) Inc.(100%子会社)の董事長に就任。
著書に『「時間消費」で勝つ!』(共著、日本経済新聞出版社)、『宅配がなくなる日』(共著、日本経済新聞出版社)、『経営コンサルタントが読み解く 流通業の「決算書」』(監修、商業界)『持たざる経営の虚実』『時間資本主義の時代』(日本経済新聞出版社)などがある。

学歴

東京大学経済学部卒業

執筆一覧

コロナショック、政府出資に関する提言 民間活力を奪わないために

コロナショックは、中小企業のみならず、大企業の経営も直撃した。政府出資による経営支援が検討されているが、やり方によっては民業を圧迫しかねず、時限的で最小限の範囲にとどめるべきだ。旧産業再生機構でダイエー、カネボウの再建に携わった筆者が、問題点を整理した。

「ハレ感消費」が先導する、ポストコロナの経済

コロナウイルスの爪痕は、中高年(50歳以上)の行動様式や、共有する死生観をも大きく変えようとしている。ポストコロナの消費社会は、貯蓄重視を脱却した中高年による「ハレ感消費」が大きな流れとなりそうだ。

人手不足が、社会を変える ~過小投資から、積極的な成長戦略を~

日本は長期にわたり人手余剰で、この解消には歴史的に痛みを伴った。コロナショックによる休業で短期的に労働需給が緩む可能性は高いが、人口構造は変わらず「ポストコロナ」の時代も人手不足は当面継続する。人手不足は、戦後資本主義の成功であり、労働側には稀有で幸福な時代だ。企業は人手不足を奇禍として、積極的な設備投資によって労働生産性を引き上げる契機にすべきだ。

「選択と集中」の誤算㊦ 成長へのギアチェンジ

「経営の神様」と呼ばれ、2020年3月に亡くなったジャック・ウェルチ氏。「選択と集中」という言葉が日本で誤訳された影響についての考察の後編をお届けします。

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「選択と集中」の誤算㊤ 大いなる誤訳

2020年3月1日、「経営の神様」と呼ばれたジャック・ウェルチ氏が死去しました。 1990年代後半、経済危機の最中にあった日本で、ウェルチ氏の存在はひときわ強い影響力を持ち、その言葉は「格言」として広まっていきました。しかし、最も有名な「選択と集中」という言葉に関しては、ウェルチ氏の意思が「誤訳」されて伝わっていました――。 フロンティア・マネジメントの代表取締役である松岡真宏が、機関誌「FRONTIER EYES vol.23」(2018年11月)に掲載した記事を再掲いたします。

Webメディアローンチ挨拶

フロンティア・マネジメント株式会社の代表取締役である大西 正一郎と松岡 真宏が、Frontier Eyes Online開設にあたり、ご挨拶させていただきます。

MaaS狂騒曲

MaaS(マース)に対する期待が高まっている。ITを駆使し、渋滞や環境問題の解決を期待する声もある。一見、将来はバラ色に見えるが、死角はないのだろうか。

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続「ポストコロナ危機」消費社会の構造変化に備えよ

4月初旬に配信した前回コラムでは、主に消費者の価値観や行動様式の変化に着目したが、この続編では、消費社会の構造変化を見据えた企業戦略について考察したい。

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「優等生」ベトナムはポストコロナの勝者となるか

コロナウイルスでの死者をゼロに押さえ込み、いち早く外出制限を解除したベトナム。日系企業にとって、有力なM&A対象国として注目される国の現状を報告する。

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「ポストコロナ危機」 消費社会の構造変化に備えよ

パンデミック(世界的な感染)による新型コロナウイルス影響が拡がっている。企業やビジネスパーソンは、危機管理を徹底すると同時に、コロナ危機後の事業機会を見据えた「次の一手」を講じておく必要があろう。

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