松岡 真宏 Masahiro Matsuoka

代表取締役 
共同社長執行役員

職歴

㈱野村総合研究所、バークレイズ証券会社を経て、1997年にUBS証券会社(現、UBS証券㈱)に入社し、1999年に株式調査部長兼マネージングディレクターに就任。2003年に㈱産業再生機構に入社し、マネージングディレクターに就任。2007年にフロンティア・マネジメント㈱を設立し、代表取締役に就任。2012年にフロンティア・マネジメント㈱の中国現地法人であるFrontier Management (Shanghai) Inc.(100%子会社)の董事長に就任。
著書に『「時間消費」で勝つ!』(共著、日本経済新聞出版社)、『宅配がなくなる日』(共著、日本経済新聞出版社)、『経営コンサルタントが読み解く 流通業の「決算書」』(監修、商業界)『持たざる経営の虚実』『時間資本主義の時代』(日本経済新聞出版社)などがある。

学歴

東京大学経済学部卒業

執筆一覧

「そうだレストラン、行こう。」

「ピンチこそチャンスだ」「コロナで苦しい時こそビジネスモデルを変換できる」。これらは、部外者の無責任な発言だ。塗炭の苦しみにあえぐ外食の現場に、楽観論は響かない。デリバリーやテイクアウトも良いが、それだけでは寂しい。読者の皆さん、今こそレストランに足を運んでみてはいかがだろうか?

「安すぎる日本」で国民は苦しむか? 最低賃金引上げの合理性を問う

最低賃金引上げが叫ばれている。日本の賃金は国際的に見て安いらしい。一般消費財でも、スターバックスコーヒーやマクドナルドなどグローバルブランドの商品が日本では先進国中で最低価格となっており、「安すぎる日本」として話題になっている。最低賃金引き上げは、本当に筋のよい政策なのだろうか。

「前経営陣批判」の罠 現経営陣のネガティブ・バイアスを見分けよう

業績不振の企業経営者の多くは、前経営陣の負の遺産を(無意識的に)強調する傾向がある。歴史を紐解くと、新たな為政者は自らの正統性を主張するため、その前の時代を必要以上に貶めている。インタビューなどで経営陣と接する第三者として我々は、この精神構造を十分に割り引いて企業分析する必要がある。

国による「中小企業いじめ」の社会的リスク

菅政権のブレーンとして中小企業の淘汰・再編を指摘するデービッド・アトキンソン氏。彼の出身である英国の中小企業事情を調べてみた。英国では、日本以上に中小企業数が多く、企業数の増加も続いている。米国と中国を除けば、日本は中小企業数が極端に多いわけではない。中小企業の淘汰・再編にフォーカスする経済政策が本当にマクロ経済の復活につながるのだろうか。

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「生存者バイアス」に惑わされるな

オーナー企業の礼賛、選択と集中への傾倒。これらは「生存者バイアス」という色眼鏡を通して物事を見るという、誤った視座によって生み出された幻だ。同じ戦略を採用して、消滅していった企業群への想いをはせ、冷静に企業分析をするクセを付ける必要がある。

RIZAP(ライザップ)をやってみた 社外取としての体験記

筆者は2020年6月、RIZAP(ライザップ)の社外取締役に就任した。同社のマネジメントに外部の目を生かして関わる以上、RIZAPの商品・サービスを経験しなければ始まらない。ということで、就任と同時に「ボディメイク」と呼ばれるRIZAPのサービスを開始。コロナによる自粛生活で生涯最高水準に達した筆者の体重は、現在ピーク比で▲10kgとなった。

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