自殺と景気は連動しない？

著名な芸能人の自殺が相次いだこともあり、コロナ禍による不況で自殺が増えているようにみえる、かもしれない。実際は、2020年8月までの自殺者は、前年を下回っている。コロナ禍が続く中での経済活動再開は、経済的理由が原因での死者（多くの場合、自殺者）を抑制するといわれる。だが、日本における自殺者数の過去40年以上の長期推移をみると、自殺者数の増減と景気は必ずしも連動しているわけではなく、社会的なつながりが断たれた日本の社会構造の変化に要因があることが分かる。

「ニューノーマル」って言うな！

「ニューノーマル」や「新しい生活様式」という言葉が、市民権を獲得し始めている。「これからは過去の常識が通用しなくなる」「元には戻らない」といった、勇ましい言葉が跋扈（ばっこ）している。しかし、我々人間は過去において、コロナ禍とは比較にならないほど大きな、断層的な変化を乗り越えてきた。現在、我々の眼前にあるのは本当に「ニューノーマル」なのだろうか。

「不要不急」　削減された交際費の研究

会社の交際費で飲み食いし、湯水のようにお金を使う。いわゆる「社用族」と呼ばれる人々は、バブル崩壊とともに消え去った。多くの人が、そう思い込んでいる。しかし、交際費をめぐる数字を丹念に見ていくと、そのような「思い込み」とは異なる風景が見えてくる。この記事では、前回東京オリンピックが開催された1965年からの長期トレンドを観察し、日本の「交際費」を分析する。

「不要不急」　削減された交際費の研究

会社の交際費で飲み食いし、湯水のようにお金を使う。いわゆる「社用族」と呼ばれる人々は、バブル崩壊とともに消え去った。多くの人が、そう思い込んでいる。しかし、交際費をめぐる数字を丹念に見ていくと、そのような「思い込み」とは異なる風景が見えてくる。この記事では、前回東京オリンピックが開催された1965年からの長期トレンドを観察し、日本の「交際費」を分析する。

「ハレ感消費」が先導する、ポストコロナの経済

コロナウイルスの爪痕は、中高年（50歳以上）の行動様式や、共有する死生観をも大きく変えようとしている。ポストコロナの消費社会は、貯蓄重視を脱却した中高年による「ハレ感消費」が大きな流れとなりそうだ。

「選択と集中」の誤算㊤　大いなる誤訳

2020年3月1日、「経営の神様」と呼ばれたジャック・ウェルチ氏が死去しました。 1990年代後半、経済危機の最中にあった日本で、ウェルチ氏の存在はひときわ強い影響力を持ち、その言葉は「格言」として広まっていきました。しかし、最も有名な「選択と集中」という言葉に関しては、ウェルチ氏の意思が「誤訳」されて伝わっていました――。 フロンティア・マネジメントの代表取締役である松岡真宏が、機関誌「FRONTIER EYES vol.23」（2018年11月）に掲載した記事を再掲いたします。