松岡 真宏 Masahiro Matsuoka

代表取締役 
共同社長執行役員

職歴

㈱野村総合研究所、バークレイズ証券会社を経て、1997年にUBS証券会社(現、UBS証券㈱)に入社し、1999年に株式調査部長兼マネージングディレクターに就任。2003年に㈱産業再生機構に入社し、マネージングディレクターに就任。2007年にフロンティア・マネジメント㈱を設立し、代表取締役に就任。2012年にフロンティア・マネジメント㈱の中国現地法人であるFrontier Management (Shanghai) Inc.(100%子会社)の董事長に就任。
著書に『「時間消費」で勝つ!』(共著、日本経済新聞出版社)、『宅配がなくなる日』(共著、日本経済新聞出版社)、『経営コンサルタントが読み解く 流通業の「決算書」』(監修、商業界)『持たざる経営の虚実』『時間資本主義の時代』(日本経済新聞出版社)などがある。

学歴

東京大学経済学部卒業

執筆一覧

「社史」を読んでいますか?企業分析の基本の「キ」

企業分析をする場合、対象企業の最近の業績動向を分析することは基本だ。同様に、対象企業の「社史」を熟読することも忘れてはならない。我々個人が出自や育った環境から逃れられないように、企業も創業からの歴史的な環境要因から逃れることはできない。

フロンティア・マネジメント株式会社より新年のご挨拶

明けましておめでとうございます。 フロンティア・マネジメント株式会社の代表取締役である大西 正一郎と松岡 真宏が、2022年年頭のご挨拶をさせていただきます。

「G」(企業統治)を忘れていないか 日本の脆弱なESG

ここ数年、「ESG」投資という言葉がすっかりと普及した。しかし、E(環境)、S(社会)、G(企業統治)という3の視座が統合されるようになったのは、つい最近の話だ。日本では、「E」や「S」を過度に重視し「G」の軽視が懸念される。株主と経営者の死闘の末、「G」企業統治が醸成された米国の歴史を参考に、日本の企業統治について考えた。

「そうだレストラン、行こう。」

「ピンチこそチャンスだ」「コロナで苦しい時こそビジネスモデルを変換できる」。これらは、部外者の無責任な発言だ。塗炭の苦しみにあえぐ外食の現場に、楽観論は響かない。デリバリーやテイクアウトも良いが、それだけでは寂しい。読者の皆さん、今こそレストランに足を運んでみてはいかがだろうか?

これまでの記事を読む>

人気記事

「不要不急」 削減された交際費の研究

会社の交際費で飲み食いし、湯水のようにお金を使う。いわゆる「社用族」と呼ばれる人々は、バブル崩壊とともに消え去った。多くの人が、そう思い込んでいる。しかし、交際費をめぐる数字を丹念に見ていくと、そのような「思い込み」とは異なる風景が見えてくる。この記事では、前回東京オリンピックが開催された1965年からの長期トレンドを観察し、日本の「交際費」を分析する。

「クララが立った!」を英訳せよ

「クララが立った!」の翻訳は容易ではない。『アルプスの少女ハイジ』を知らない国の人に、「Clara stood up !」や「克拉拉站着!」と直訳しても意味を成さない。言葉には様々な意味や記号が埋められている。それは、年代、国、民族、言語で大きく異なるからだ。

「生存者バイアス」に惑わされるな

オーナー企業の礼賛、選択と集中への傾倒。これらは「生存者バイアス」という色眼鏡を通して物事を見るという、誤った視座によって生み出された幻だ。同じ戦略を採用して、消滅していった企業群への想いをはせ、冷静に企業分析をするクセを付ける必要がある。

RIZAP(ライザップ)をやってみた 社外取としての体験記

筆者は2020年6月、RIZAP(ライザップ)の社外取締役に就任した。同社のマネジメントに外部の目を生かして関わる以上、RIZAPの商品・サービスを経験しなければ始まらない。ということで、就任と同時に「ボディメイク」と呼ばれるRIZAPのサービスを開始。コロナによる自粛生活で生涯最高水準に達した筆者の体重は、現在ピーク比で▲10kgとなった。

これまでの記事を読む>

ランキング記事

1

アシックスの逆襲「箱根駅伝着用ゼロ」から復活

2022年の箱根駅伝は、青山学院大学が6度目の総合優勝を遂げた。記録は自らの大会記録を大幅に更新する10時間43分42秒。この記事では、レースの高速化を支えるランニングシューズを例に、21年の大会で「箱根駅伝着用ゼロ」に沈んだアシックスの巻き返し戦略に焦点を当てる。

2

バルミューダ事例に学ぶインサイダー取引対応

2021年11月中頃、洗練されたデザインが人気の家電メーカー「バルミューダ」が華々しくスマートフォン市場に参入といった話題に、冷や水を浴びせるようなニュースがメディアを賑わせた。社外取締役によるインサイダー取引に係る社内規程違反と関係者の処分についてだった。本件を題材にインサイダー取引対応について考えてみたい。

3

2022年展望 中国 急激な規制から安定的な政策へ

中国は2021年、経済や文化、教育など様々な方面で、規制や制限を強化した。前年の急激な政策の影響を和らげるため、2022年の中国の経済政策は「穏」(安定)に変化していくとみられる。

4

「社史」を読んでいますか?企業分析の基本の「キ」

企業分析をする場合、対象企業の最近の業績動向を分析することは基本だ。同様に、対象企業の「社史」を熟読することも忘れてはならない。我々個人が出自や育った環境から逃れられないように、企業も創業からの歴史的な環境要因から逃れることはできない。

5

2022年展望 不動産 住宅販売のリスクは、金利動向次第

2020年から2021年にかけて住宅の売行きが増加して、特に戸建住宅の売行きが好調だ。しかし、世界各国でインフレが進行しており、各国の利上げ次第では日本の長期金利にも影響し、高額物件の販売にブレーキがかかる可能性もある。

人気のキーワード

海外スタートアップ情報はこちら!  寄稿・執筆者募集中