松尾 快 Kai Matsuo

アソシエイト・ディレクター,コンサルティング第1部

職歴

2011年に㈱船井総合研究所に入社、経営戦略事業部所属。2015年にフロンティア・マネジメント㈱に入社。

学歴

中央大学理工学部卒業,グロービス経営大学院大学MBA(経営学修士)卒業

執筆一覧

コロナで見えたネットスーパーの勝ち筋 ピックアップ型のすすめ

コロナ禍を機に、食品・生鮮分野でもネットスーパーの普及が急速に進んでいる。「密度の経済」が働く業種であり、人口密度の高いアジア都市部での普及が見込まれている。この記事では、急速に進むデジタル化(DX)を背景としたグローバルプレイヤーとの戦いに巻き込まれつつある、日本のネットスーパーの行く末について考察した。

「食品宅配・ネットスーパー」の盛り上がりは本物か?

新型コロナウイルスによる肺炎(COVID-19)の影響で、「巣籠り消費」が増加している。消費者の多くが、外食を減らす一方で、食品宅配・ネットスーパーの利用を選択している。宅配の便利さを覚えた顧客層にとって、今回の動きは一過性にとどまらない。消費行動の変化をマーケットチャンスと捉え、規模拡大を狙う企業も増えるだろう。少し前ではあるが、イオンが英国ネットスーパー大手のオカド(Ocado)と提携し、売上高6,000億円を目指すと発表。また西友(Walmart)は楽天と提携、技術協力を仰ぐことでシェア獲得に動いている。この記事では、急激なニーズ拡大による企業課題に加え、日本市場における成功の為の定石(KSF)や、企業が超えるべきハードルについて考える。

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