栗山史 | Frontier Eyes Online by フロンティア・マネジメント

栗山史 Hitoshi Kuriyama

執行役員、産業調査部長

職歴

1984年に大和証券㈱に入社し、同年に㈱大和証券経済研究所（現、㈱大和総研）に出向。1990年にCSファースト･ボストン証券会社東京支店（現、クレディ･スイス証券㈱）、1995年にBZW証券会社東京支店（現、バークレイズ･キャピタル証券㈱）、1996年にゴールドマン･サックス証券会社、1998年にメリルリンチ日本証券㈱、と証券会社5社で26年間セルサイド･アナリストに従事。2010年にアライアンス･バーンスタイン㈱に入社し、バイサイド･アナリストとして勤務。2012年にフロンティア･マネジメント㈱に入社。マネージング･ディレクターに就任し、2018年に執行役員に就任。

専門

電機・テクノロジー業界

学歴

明治大学工学部卒業

執筆一覧

国際特許出願に、国家戦略はあるか　中韓が大幅増加

2020年の国際特許出願件数は27万5900件と、コロナ環境にもかかわらず過去最多を更新した。中国や韓国が大きく件数を伸ばす中、日本はどのような国家的な技術戦略をたてるべきか、考察した。

成長加速・寡占化する半導体産業

世界の半導体市場は、コロナ禍にもかかわらず拡大を続けている。一方で、ファウンダリー（半導体製造業者）は、台湾のTSMCが急成長を遂げており、兆円単位の設備投資でライバルを突き放し、寡占化が進んでいる。日本においては、一部分野で競争力が残っているうちに、国家単位のプロジェクトで半導体製造＝フィジカル領域での競争力を早急に強化する必要がある。

テスラの躍進とESG/SDGs投資　GAFAに続くプラットフォーマー

イーロン・マスク氏が率いるテスラ社の時価総額が2020年中にトヨタ自動車を上回り、一時US$8000億を突破し、既に4倍近い差をつけた。20年中に7倍以上という株価上昇の背景は、ESG/SDGs投融資資金の拡大、同氏が率いる宇宙開発会社「スペースX」社（非上場）の企業価値急拡大などと推測される。この記事では、テスラの急伸長の背景にあるESG/SDGs投資の拡大と、エネルギー分野におけるプラットフォーマーを視野に入れた成長戦略について考察する。

GMO、あえて進める親子上場　古くて新しいガバナンス

今回は、GMOグループのガバナンスに関する考え方を取り上げたい。GMOグループは2020年12月現在、10社が上場。今後もグループ約130社のうち、20～30社程度を上場したほうが良いと考えている模様だ。いわゆる「親子上場」の解消に動く昨今の流れと逆行する背景には、創業以来進めている熊谷正寿代表の基本的な考え方が反映されている。

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明暗分かれる電機大手20年4-6月期決算、コロナ抜きなら大幅増益？

国内の大手電機メーカーの2020年4-6月期決算、発表が遅れていた2020年度業績予想が出そろった。コロナウイルス（Covid-19）の影響で、企業間の業績格差が顕著となる一方で、コロナの影響を除くと大幅な営業増益になる企業があるなど、違和感の残る数値となっている。

ソニー中間期決算　エンタメ好調で増収増益　高成長ビジネスモデルへの戦略を期待

ソニーの2020年度の中間決算は、ゲームや音楽などエンタテインメント系事業の好調に支えられ、増収増益となった。コロナ禍における巣ごもり需要だけでなく、一連の経営改革によりリカーリング型ビジネスへの転換を進めた成果が現れた。

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筆者紹介

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「クララが立った！」を英訳せよ

「クララが立った！」の翻訳は容易ではない。『アルプスの少女ハイジ』を知らない国の人に、「Clara stood up !」や「克拉拉站着！」と直訳しても意味を成さない。言葉には様々な意味や記号が埋められている。それは、年代、国、民族、言語で大きく異なるからだ。

閉店相次ぐ銀座　コロナ禍で商業施設苦境に

東京の代表的な商業地である銀座で、店舗の閉店が増えつつある。メインストリートの「中央通り」から中に入った通りでは、閉店した店舗が目立ち、中央通りに立地するビルでも空室が散見される。

リカーリングビジネスはサブスクリプションとどう違う？新しい収益モデルを解説

従来の商品やサービスを売ったら終わりの「買い切り型」モデルとは異なるビジネスモデルが目立ちます。そのなかのひとつが「リカーリング」です。リカーリング型のビジネスには様々なメリットやデメリットがあります。本記事では、リカーリングのメリット・デメリットや、サブスクリプションとの違いについて、具体例を挙げながら解説します。

内部統制報告制度「J-SOX法」とは？なぜできたのか？

企業における内部統制は、様々な業務が適正に行われ、組織が適切にコントロールされているかどうかをチェックすることを指しますが、その中でも事業年度ごとの財務報告の内部統制について定めているのが、J-SOX法（内部統制報告制度）と呼ばれる制度です。 J-SOX法は、事業年度ごとに公認会計士ないしは監査法人の監査を受けた内部統制報告書と有価証券報告書とともに内閣総理大臣へ提出することが義務付けられています。また違反した場合は、金融商品取引法に「（責任者は）５年以下の懲役または500万円以下の罰金またはその両方（法人の場合は５億円以下の罰金）」と罰則が定められています。しかし、結果的に企業の内部統制を強化し、不正会計などのリスクを減らすことができるため、J-SOX法は企業にとってもメリットのある制度と言えます。この記事では、J-SOX法の解説のほか、ITシステムに関する「IT統制」についても解説しています。企業の監査部門や、内部統制に関する部署で働いている方は、ぜひ参考にしてください。

パワー半導体の世界シェアは？注目市場の今後の動向を解説

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