栗山 史 Hitoshi Kuriyama

執行役員、産業調査部長

職歴

1984年に大和証券㈱に入社し、同年に㈱大和証券経済研究所(現、㈱大和総研)に出向。1990年にCSファースト・ボストン証券会社東京支店(現、クレディ・スイス証券㈱)、1995年にBZW証券会社東京支店(現、バークレイズ・キャピタル証券㈱)、1996年にゴールドマン・サックス証券会社、1998年にメリルリンチ日本証券㈱、と証券会社5社で26年間セルサイド・アナリストに従事。2010年にアライアンス・バーンスタイン㈱に入社し、バイサイド・アナリストとして勤務。2012年にフロンティア・マネジメント㈱に入社。マネージング・ディレクターに就任し、2018年に執行役員に就任。

専門

電機・テクノロジー業界

学歴

明治大学工学部卒業

執筆一覧

国際特許出願に、国家戦略はあるか 中韓が大幅増加

2020年の国際特許出願件数は27万5900件と、コロナ環境にもかかわらず過去最多を更新した。中国や韓国が大きく件数を伸ばす中、日本はどのような国家的な技術戦略をたてるべきか、考察した。

成長加速・寡占化する半導体産業

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テスラの躍進とESG/SDGs投資 GAFAに続くプラットフォーマー

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GMO、あえて進める親子上場 古くて新しいガバナンス

今回は、GMOグループのガバナンスに関する考え方を取り上げたい。GMOグループは2020年12月現在、10社が上場。今後もグループ約130社のうち、20~30社程度を上場したほうが良いと考えている模様だ。いわゆる「親子上場」の解消に動く昨今の流れと逆行する背景には、創業以来進めている熊谷正寿代表の基本的な考え方が反映されている。

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明暗分かれる電機大手20年4-6月期決算、コロナ抜きなら大幅増益?

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