栗山 史 Hitoshi Kuriyama

執行役員、産業調査部長

職歴

1984年に大和証券㈱に入社し、同年に㈱大和証券経済研究所(現、㈱大和総研)に出向。1990年にCSファースト・ボストン証券会社東京支店(現、クレディ・スイス証券㈱)、1995年にBZW証券会社東京支店(現、バークレイズ・キャピタル証券㈱)、1996年にゴールドマン・サックス証券会社、1998年にメリルリンチ日本証券㈱、と証券会社5社で26年間セルサイド・アナリストに従事。2010年にアライアンス・バーンスタイン㈱に入社し、バイサイド・アナリストとして勤務。2012年にフロンティア・マネジメント㈱に入社。マネージング・ディレクターに就任し、2018年に執行役員に就任。

専門

電機・テクノロジー業界

学歴

明治大学工学部卒業

執筆一覧

スマートフォンと米中問題 5G普及に悪影響も

スマホ世界シェアの半数を占める中国メーカーが、米中対立の影響で窮地に陥っている。ファーウェイへの半導体チップ供給が停止された上に、米国の規制は更に強まるとみられる。スマホだけでなく5G基地局への部品供給も滞る可能性があり、世界的なITイノベーションに悪影響を与える可能性がある。

ゲーム会社は、成長領域へ事業ポートフォリオ集中を

コロナの影響で好調と言われてきたゲーム業界。しかし、アミューズメントや遊技機などを抱える企業が外出自粛の影響を大きく受け、同業界内でも企業業績や成長期待度、株価パフォーマンスは大きな差が生じている。

明暗分かれる電機大手20年4-6月期決算、コロナ抜きなら大幅増益?

国内の大手電機メーカーの2020年4-6月期決算、発表が遅れていた2020年度業績予想が出そろった。コロナウイルス(Covid-19)の影響で、企業間の業績格差が顕著となる一方で、コロナの影響を除くと大幅な営業増益になる企業があるなど、違和感の残る数値となっている。

半導体微細加工技術が注目ポイント 米中対立の材料にも

絶え間ないイノベーションの中、テクノロジー業界では再び半導体関連の話題が活発化している。2021年以降、Withコロナの環境下でビジネスの在り方が大きく転換する中、特に最先端の微細加工技術を要求される半導体は、テクノロジー業界の方向性や競争環境を大きく左右するポイントとなりえる。

これまでの記事を読む>

人気記事

「持続可能性」か「成長」か ポストコロナ 繰り返される議論の行方

コロナウイルスの影響は、G8を含む先進国での需要問題が想像以上のペースで深刻化し、長期化する可能性がある。経営者の視点で見れば、現在はいかに持続可能性(Sustainability)を担保するかに目がいくが、実際は次期の成長(Growth)戦略構築で最も重要な時期と考えられる。

東京オリンピックラプソディ〜消費者の変化、商機を大胆予測!

2020年は、東京オリンピック(五輪)に加え、5Gのサービス開始など、日本の経済が大きく動くイベントが控えている。 グローバル化や訪日外国人の増加はすすみ、AIやIoTといったIT環境も進化。「モノからコト」へ消費の形が変わり、人々のライフスタイルも変わりつつある。 オリンピック後の日本の消費動向はどうなるのか。当社産業調査部の消費財を専門とする3人が、日本の消費動向について予測した。

明暗分かれる電機大手20年4-6月期決算、コロナ抜きなら大幅増益?

国内の大手電機メーカーの2020年4-6月期決算、発表が遅れていた2020年度業績予想が出そろった。コロナウイルス(Covid-19)の影響で、企業間の業績格差が顕著となる一方で、コロナの影響を除くと大幅な営業増益になる企業があるなど、違和感の残る数値となっている。

コロナ 米IT大手は成長加速へ 日本企業軒並み大打撃

コロナウイルスの影響で、日本の基幹産業が軒並み大きな打撃を受ける一方、米国のNASDAQ指数は、年初の数字を上回った。デジタル化が進むことで「GAFA」をはじめとするIT大手の成長は、加速する見通しだ。

これまでの記事を読む>

ランキング記事

1

ノーベル経済学賞で再注目 オークション理論とは~「ゲーム理論」の大家が受賞

2020年のノーベル経済学賞は、スタンフォード大学のポール・ミルグロム教授とロバート・ウィルソン名誉教授の両名に授与された。「ゲーム理論」の一分野である「オークション理論」研究に関する功績が評価された結果だ。

2

「ニューノーマル」って言うな!

「ニューノーマル」や「新しい生活様式」という言葉が、市民権を獲得し始めている。「これからは過去の常識が通用しなくなる」「元には戻らない」といった、勇ましい言葉が跋扈(ばっこ)している。しかし、我々人間は過去において、コロナ禍とは比較にならないほど大きな、断層的な変化を乗り越えてきた。現在、我々の眼前にあるのは本当に「ニューノーマル」なのだろうか。

3

経営危機を乗り越えるリーダーとは
ダイエー、日本リースの案件から学ぶ

企業は、長年の間に倒産危機、敵対的買収、大規模災害、不祥事の発覚等の経営危機に直面することがある。現在、コロナ禍に直面している企業は、まさにこの代表例にあたるだろう。 筆者は、これまで日本リースやダイエーなど、様々な大規模事業再生案件等において経営危機に瀕した企業等を救済する役割を担ってきてきた。危機時のリーダーに必要な能力は何か。「平時」のリーダーとは何が違うのか。今までの経験から、危機を乗り越えるために求められる、リーダーの能力について整理した。

4

ポストコロナ 地方銀行の生き残り戦略を探る ㊤ 展望編「元の状態には、戻らない」~経営統合、M&Aも視野に~

数十年に一度の大きな混乱が生じた場合、大事なことは「決して元の状態に戻ることはない」と考えることである。 巷では、新型コロナショック(パンデミック)のニュースで溢れており、待望であった東京オリンピックの1年延期も決定され、日本(特に東京都)における感染はいよいよ第二の波を迎えようとしている。そして、日本以上に、米国やイタリア等の欧米諸国の感染の広がりは日々激しさを増している。政府や各都道府県の首長が、在宅勤務や外出自粛を要請している中で、私自身もすっかり会食の機会も減り、自宅等で今後の経済や事業戦略を熟考する時間が増えてきたが、皆様も同じ状況ではなかろうか。 この記事では、人口減少による「労働力人口の不足」及び「消費市場の縮小」、そして「マイナス金利」といった三重苦を抱える地方銀行のビジネスが、新型コロナショック後の混迷の時代にどのように変容していくのであろうか、について考えてみた。

5

村上春樹さんから学ぶ経営⑤君から港が見えるんなら、港から君も見える

今回は、「差異化」について深堀りしていく予定でした。が、その章は後回しにしまして、第4回「危機と指導者」で言及した「心」(そして利益)について、もう一度取り上げてみたいと思います。

人気のキーワード

海外スタートアップ情報はこちら!  寄稿・執筆者募集中