栗山 史 Hitoshi Kuriyama

執行役員、産業調査部長

             

職歴

1984年に大和証券㈱に入社し、同年に㈱大和証券経済研究所(現、㈱大和総研)に出向。1990年にCSファースト・ボストン証券会社東京支店(現、クレディ・スイス証券㈱)、1995年にBZW証券会社東京支店(現、バークレイズ・キャピタル証券㈱)、1996年にゴールドマン・サックス証券会社、1998年にメリルリンチ日本証券㈱、と証券会社5社で26年間セルサイド・アナリストに従事。2010年にアライアンス・バーンスタイン㈱に入社し、バイサイド・アナリストとして勤務。2012年にフロンティア・マネジメント㈱に入社。マネージング・ディレクターに就任し、2018年に執行役員に就任。

専門

電機・テクノロジー業界

学歴

明治大学工学部卒業

執筆一覧

ソニーグループ 新たなチャレンジへ「3つの種まき」②

構造改革の断行、事業ポートフォリオの入れ替えの結果、業績回復に成功したソニーグループ。新たなステージに向け、①IP②CVC③モビリティという三つの分野で「種まき」を進める。しかし、今後巨大なプラットフォーマーとの競争を勝ち抜くには、資産収益性を向上させ、企業価値を高める戦略が不可欠だ。

ソニーグループ テクノロジー主導の成長へ、新たなチャレンジ①

ソニーグループの業績回復は、他の電機大手を大きく凌駕し、22/3期連結営業利益は1兆2000億円へ上方修正された。21年度営業利益予想は期初の減益予想が、3回の上方修正を経て、大幅な増益となる見込みだ。今回①は、22/3期業績の動き~電機大手5社と比較したヒストリカルトレンドと当面の見方について考察したい。

TSMC熊本進出の衝撃㊦:日本半導体産業発展の次の一手は?

世界最大の半導体ファウンダリーTSMCの日本進出は、短中期で見ても、6,000人にも及ぶ雇用創出と、約1.3兆円の経済効果を生む可能性がある。半導体産業の重要性が増す中、TSMC誘致を契機として、日本の半導体産業を長期的・持続的に発展させるため「次の一手」を提言したい。

TSMC熊本進出の衝撃㊤:進出の短中期影響は1.3兆円

半導体の世界最古にして最大のファウンドリーメーカー、TSMCが熊本県に進出することを発表した。フロンティア・マネジメントの試算では、熊本県を中心に中短期で1.3兆円の経済効果を予想する。この記事では㊤㊦に分けて、熊本県を中心に九州ひいては日本の半導体産業発展に向けた提言をしたい。

これまでの記事を読む>

人気記事

GMO、あえて進める親子上場 古くて新しいガバナンス

今回は、GMOグループのガバナンスに関する考え方を取り上げたい。GMOグループは2020年12月現在、10社が上場。今後もグループ約130社のうち、20~30社程度を上場したほうが良いと考えている模様だ。いわゆる「親子上場」の解消に動く昨今の流れと逆行する背景には、創業以来進めている熊谷正寿代表の基本的な考え方が反映されている。

テスラの躍進とESG/SDGs投資 GAFAに続くプラットフォーマー

イーロン・マスク氏が率いるテスラ社の時価総額が2020年中にトヨタ自動車を上回り、一時US$8000億を突破し、既に4倍近い差をつけた。20年中に7倍以上という株価上昇の背景は、ESG/SDGs投融資資金の拡大、同氏が率いる宇宙開発会社「スペースX」社(非上場)の企業価値急拡大などと推測される。この記事では、テスラの急伸長の背景にあるESG/SDGs投資の拡大と、エネルギー分野におけるプラットフォーマーを視野に入れた成長戦略について考察する。

明暗分かれる電機大手20年4-6月期決算、コロナ抜きなら大幅増益?

国内の大手電機メーカーの2020年4-6月期決算、発表が遅れていた2020年度業績予想が出そろった。コロナウイルス(Covid-19)の影響で、企業間の業績格差が顕著となる一方で、コロナの影響を除くと大幅な営業増益になる企業があるなど、違和感の残る数値となっている。

ソニー中間期決算 エンタメ好調で増収増益 高成長ビジネスモデルへの戦略を期待

ソニーの2020年度の中間決算は、ゲームや音楽などエンタテインメント系事業の好調に支えられ、増収増益となった。コロナ禍における巣ごもり需要だけでなく、一連の経営改革によりリカーリング型ビジネスへの転換を進めた成果が現れた。

これまでの記事を読む>

ランキング記事

1

ドミナントデザインとは?優れた製品とイノベーションの関係を解説

世の中には、「これ以上変革のしようがなく、これが当たり前」と思われている仕様の製品やサービスが多く存在します。 そういった仕様を「ドミナントデザイン」といい、産業が進化する過程で研ぎ澄まされた結果として生まれます。 当記事では、ドミナントデザインを生み出す産業構造や、保守的なドミナントデザインに対する革新的なイノベーションとの関係について解説します。

2

ウクライナ侵攻で中古車価格が下落、は本当か?

2022年3月の中古車価格が前月と比較して大幅に下落した。これを受けてマスコミでは、今回の価格下落がロシアによるウクライナ侵攻に起因している可能性が高いと報道、さらなる落ち込みへの懸念を示した。果たして実際にはどうなのか。本稿では、我が国の中古車市場を振り返るとともに、今後の見通しなどについて考えたい。

3

「SPYxFAMILY」(少年ジャンプ+掲載)に注目~ボーンデジタルの大ヒットアニメとなるか?~

2022年4月から放映開始されたアニメ「SPYxFAMILY」が注目されている。原作は週刊少年ジャンプ本誌には掲載されておらず、デジタル版「少年ジャンプ+」での連載のみ。デジタル発としては異例の大ヒット作のアニメ化に、大きな期待が寄せられている。

4

原発を再稼働すべきか 円安、ウクライナ侵攻から考える

福島県沖地震による電力不足、LNG市場の逼迫、円安、ウクライナ侵攻にともなう経済制裁。将来的に再開可能とみられる原発を、いまこそ再稼働するべきだろうか?

5

集中戦略とは?企業が選択するべき経営戦略を事例とともに解説

経営戦略において、非常に重要な考え方の1つとされている「集中戦略」。大手企業でも採用されている戦略で、導入後に大きな成功を収めた事例も数多くあります。 しかし、世間では「集中戦略は死んだ」とも言われています。 そこで今回は、集中戦略の概要、メリット・デメリット、成功事例、失敗事例などを説明します。あわせて、「集中戦略は死んだ」と言われる理由や、今後選択すべき経営戦略についても解説します。

人気のキーワード

海外スタートアップ情報はこちら!  寄稿・執筆者募集中