栗山 史 Hitoshi Kuriyama

執行役員、産業調査部長

職歴

1984年に大和証券㈱に入社し、同年に㈱大和証券経済研究所(現、㈱大和総研)に出向。1990年にCSファースト・ボストン証券会社東京支店(現、クレディ・スイス証券㈱)、1995年にBZW証券会社東京支店(現、バークレイズ・キャピタル証券㈱)、1996年にゴールドマン・サックス証券会社、1998年にメリルリンチ日本証券㈱、と証券会社5社で26年間セルサイド・アナリストに従事。2010年にアライアンス・バーンスタイン㈱に入社し、バイサイド・アナリストとして勤務。2012年にフロンティア・マネジメント㈱に入社。マネージング・ディレクターに就任し、2018年に執行役員に就任。

専門

電機・テクノロジー業界

学歴

明治大学工学部卒業

執筆一覧

エレクトロニクス大手の復活は本物か㊤(短期業績からの分析)

国内大手エレクトロニクス8社の収益性が、改善方向にある。現在の2022/3期業績予想が達成されれば、売上高営業利益率は7%を突破し、ROEも2桁へと上昇する公算が大きい。 リーマンショック以降では最高水準となる。 今回の記事㊤では、21/4-6月期業績の動向と、アジアをリードするサムスン電子とTSMCについて。次回㊦は10月後半から発表される21/7-9月期の注目点について、言及したい。

時価総額「200兆円」倶楽部:GAMAの成長力と収益性は未だ衰えず

IT業界を牽引してきたプラットフォーマー4社の時価総額が、合計US$8兆となった。Apple(AAPL)、Microsoft(MSFT)、Alphabet(GOOG)、Amazon(AMZN)ともに、日本円ベースではほぼ4社とも200兆円倶楽部入りをしている。

任天堂は、新たな黄金期到来か?「サイクル」のピークか? 新体制下での最高益更新

任天堂はGW明けの2021年5月6日、過去最高益となる2021/3期決算を発表した。Wiiが大ヒットしていた2008/3期以来13年ぶりの更新となり、現在時価総額は8兆円を超えた。コロナ禍の「巣ごもり」による追い風はあったものの、40代で老舗企業を率いる古川俊太郎社長の下、若い力とシニア世代の力を融合させたガバナンス例として注目される。任天堂の好調は循環的な「波」によるものか、新たな成長トレンド入りなのか、検証した。

AppleCarに照準?成長の車載分野に舵 LGエレクトロニクス

LGエレクトロニクス(LG電子)が、成長分野への投資に舵を切ろうとしている。企業価値(EV)の面でSumsung電子との差が開いていたが、家電やテレビなど成熟分野でので収益性を改善。EVベースでは日本のパナソニック・富士通・三菱電機に近づいてきた。赤字続きのスマホから撤退し、成長分野である車載製品への投資を拡大する。大胆なポートフォリオ転換の背景には、AppleCar計画が視野に入っている可能性もある。

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GMO、あえて進める親子上場 古くて新しいガバナンス

今回は、GMOグループのガバナンスに関する考え方を取り上げたい。GMOグループは2020年12月現在、10社が上場。今後もグループ約130社のうち、20~30社程度を上場したほうが良いと考えている模様だ。いわゆる「親子上場」の解消に動く昨今の流れと逆行する背景には、創業以来進めている熊谷正寿代表の基本的な考え方が反映されている。

テスラの躍進とESG/SDGs投資 GAFAに続くプラットフォーマー

イーロン・マスク氏が率いるテスラ社の時価総額が2020年中にトヨタ自動車を上回り、一時US$8000億を突破し、既に4倍近い差をつけた。20年中に7倍以上という株価上昇の背景は、ESG/SDGs投融資資金の拡大、同氏が率いる宇宙開発会社「スペースX」社(非上場)の企業価値急拡大などと推測される。この記事では、テスラの急伸長の背景にあるESG/SDGs投資の拡大と、エネルギー分野におけるプラットフォーマーを視野に入れた成長戦略について考察する。

明暗分かれる電機大手20年4-6月期決算、コロナ抜きなら大幅増益?

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ソニー中間期決算 エンタメ好調で増収増益 高成長ビジネスモデルへの戦略を期待

ソニーの2020年度の中間決算は、ゲームや音楽などエンタテインメント系事業の好調に支えられ、増収増益となった。コロナ禍における巣ごもり需要だけでなく、一連の経営改革によりリカーリング型ビジネスへの転換を進めた成果が現れた。

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