水野 英之 Hideyuki Mizuno

シニア・アナリスト、産業調査部

職歴

1987年に日興証券株式会社(現、SMBC日興証券株式会社)に入社し、同年、日興リサーチセンターに出向。日興証券の支店や国内・海外の機関投資家向けに企業・産業分析レポートを提供する業務を担当。1999年からはINGベアリング証券会社(現、マッコーリーキャピタル証券会社)で機械・造船業界担当アナリストに従事。2006年からはメリルリンチ日本証券で機械業界アナリスト、機械・造船チームリーダーの役割を担う。2016年にフロンティア・マネジメント㈱に入社し、シニア・アナリストに就任。

専門

機械業界

学歴

神戸大学大学院工学研究科修了、日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)

執筆一覧

工作機械受注に回復感 中期的なEVシフトのリスクとは

日本工作機械工業会が公表している工作機械受注は、5月をボトムに回復しており、11月(速報)は前年同月比8%増の882億円と2年2カ月振りの前年比プラスに転じた。一方で、国内外で電気自動車(EV)の普及を加速させる政策を打ち出すニュースも相次いでいる。EVシフトは金属部品の使用を減らすことにつながり、工作機械業界にとってネガティブファクターであり、中長期的なリスク要因となりそうだ。

産業用ロボット市場、再び成長軌道に 2021年見通し

米中貿易摩擦、新型コロナウィルスの影響によって、成長を続けてきた産業用ロボット市場にも逆風が吹いている。新型コロナウィルスの感染者が欧米で再拡大していることで、ロボット市場にも不透明感がでてきているが、ポストコロナでは生産活動における3密回避や自動化ニーズの高まりもあり、ロボット市場は再び成長軌道に戻るとの見方が根強い。

建設機械レンタル業界の再編が進むか

国内の建設投資は曲がり角を迎えている。2020年の建設投資額は6年振りの前年比マイナスとなり、2021年度もさらに落ち込むと予想されている。建設機械のレンタル業界にとって、建設投資の縮小は建設機械の稼働率の低下に繋がり、収益面でネガティブな影響がある。既に、建設機械レンタル業界では、大手各社主導の再編が進んでいるが、その動きが加速する可能性もありそうだ。

建設機械、中国メーカーが台頭 三一重工(SANY)、時価総額でコマツ越え

コロナ禍の影響で、世界的に建設機械需要が冷え込む中、世界最大の市場である中国は、前年比プラスとなる見込みだ。しかし、日系の建機各社は中国現地メーカーに押され、シェアを落としつつある。

これまでの記事を読む>

人気記事

建設機械、中国メーカーが台頭 三一重工(SANY)、時価総額でコマツ越え

コロナ禍の影響で、世界的に建設機械需要が冷え込む中、世界最大の市場である中国は、前年比プラスとなる見込みだ。しかし、日系の建機各社は中国現地メーカーに押され、シェアを落としつつある。

建設機械レンタル業界の再編が進むか

国内の建設投資は曲がり角を迎えている。2020年の建設投資額は6年振りの前年比マイナスとなり、2021年度もさらに落ち込むと予想されている。建設機械のレンタル業界にとって、建設投資の縮小は建設機械の稼働率の低下に繋がり、収益面でネガティブな影響がある。既に、建設機械レンタル業界では、大手各社主導の再編が進んでいるが、その動きが加速する可能性もありそうだ。

産業用ロボット市場、再び成長軌道に 2021年見通し

米中貿易摩擦、新型コロナウィルスの影響によって、成長を続けてきた産業用ロボット市場にも逆風が吹いている。新型コロナウィルスの感染者が欧米で再拡大していることで、ロボット市場にも不透明感がでてきているが、ポストコロナでは生産活動における3密回避や自動化ニーズの高まりもあり、ロボット市場は再び成長軌道に戻るとの見方が根強い。

工作機械受注に回復感 中期的なEVシフトのリスクとは

日本工作機械工業会が公表している工作機械受注は、5月をボトムに回復しており、11月(速報)は前年同月比8%増の882億円と2年2カ月振りの前年比プラスに転じた。一方で、国内外で電気自動車(EV)の普及を加速させる政策を打ち出すニュースも相次いでいる。EVシフトは金属部品の使用を減らすことにつながり、工作機械業界にとってネガティブファクターであり、中長期的なリスク要因となりそうだ。

これまでの記事を読む>

ランキング記事

1

テスラの躍進とESG/SDGs投資 GAFAに続くプラットフォーマー

イーロン・マスク氏が率いるテスラ社の時価総額が2020年中にトヨタ自動車を上回り、一時US$8000億を突破し、既に4倍近い差をつけた。20年中に7倍以上という株価上昇の背景は、ESG/SDGs投融資資金の拡大、同氏が率いる宇宙開発会社「スペースX」社(非上場)の企業価値急拡大などと推測される。この記事では、テスラの急伸長の背景にあるESG/SDGs投資の拡大と、エネルギー分野におけるプラットフォーマーを視野に入れた成長戦略について考察する。

2

GDP2065年までに4割減予想 中小企業の生産性向上が不可欠

日本の生産年齢人口がこのまま減り続け、企業の生産性が向上しなければ、日本のGDPは現在より2065年には約4割減ることになる。そうならないためには、企業数の99%以上を占める中小企業の生産性向上が不可欠だ。中小企業再編の議論が高まる中、特に地方企業が何をするべきか、考察した。

3

RIZAP(ライザップ)をやってみた 社外取としての体験記

筆者は2020年6月、RIZAP(ライザップ)の社外取締役に就任した。同社のマネジメントに外部の目を生かして関わる以上、RIZAPの商品・サービスを経験しなければ始まらない。ということで、就任と同時に「ボディメイク」と呼ばれるRIZAPのサービスを開始。コロナによる自粛生活で生涯最高水準に達した筆者の体重は、現在ピーク比で▲10kgとなった。

4

2021年展望  化粧品業界 急回復もレッドオーシャン化する中国市場

国内化粧品市場は厳しい環境が続く中で、多くの化粧品企業が来期以降の業績回復の牽引役として、中国経済圏での売上拡大を掲げている。しかし、中国市場は欧米、中国、韓国メーカーの勢いが増しており、レッドオーシャン化しつつある。グローバル競合が激化する化粧品市場において、消費者に向き合ったコミュニケーションの進化が差別化のカギとなる。

5

コロナ禍に有効なアーンアウト条項とは シンガポール案件からの考察

コロナ状況下でもASEAN地域においてPEファンドによる売却が積極的に行われている。アーンアウト条項を通じ、コロナ状況下のリスクを買い手と売り手で分担している例もみられ、危機時の参考事例として紹介・考察したい。

人気のキーワード

海外スタートアップ情報はこちら!  寄稿・執筆者募集中